- 9733
- 2026/09/01
- 時価
- 719億円
- PER 予
- 12.88倍
- 2010年以降
- 赤字-37.95倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.1倍
- 2010年以降
- 1.2-3.66倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.08%
- ROE 予
- 16.32%
- ROA 予
- 4.73%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ナガセ(9733)の商品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億5696万
- 2009年3月31日 +3.38%
- 1億6226万
- 2010年3月31日 -6.82%
- 1億5119万
- 2011年3月31日 +39.16%
- 2億1039万
- 2012年3月31日 -26.43%
- 1億5479万
- 2013年3月31日 +4.05%
- 1億6106万
- 2014年3月31日 +2.05%
- 1億6437万
- 2015年3月31日 +4.99%
- 1億7257万
- 2016年3月31日 +6.58%
- 1億8392万
- 2017年3月31日 +45.93%
- 2億6840万
- 2018年3月31日 -16.03%
- 2億2537万
- 2019年3月31日 -16.95%
- 1億8716万
- 2020年3月31日 -14.72%
- 1億5961万
- 2021年3月31日 -3.52%
- 1億5400万
- 2022年3月31日 +9.09%
- 1億6800万
- 2023年3月31日 +2.38%
- 1億7200万
- 2024年3月31日 -4.65%
- 1億6400万
- 2025年3月31日 ±0%
- 1億6400万
- 2026年3月31日 -1.83%
- 1億6100万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- (注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。2026/06/25 15:00
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3)重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
当社及び連結子会社共、貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権および破産更生債権については、個別の債権の回収可能性を検討して回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
当社及び連結子会社共、従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額の期間対応の額を計上しております。2026/06/25 15:00 - #3 売上原価明細書(連結)
- 商品売上原価2026/06/25 15:00
- #4 提出会社の親会社等の情報(連結)
- 1【提出会社の親会社等の情報】2026/06/25 15:00
当社は、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。 - #5 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2026/06/25 15:00
種類 事業年度末現在発行数(株)(2026年3月31日) 提出日現在発行数(株)(2026年6月25日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 30,445,227 30,445,227 東京証券取引所スタンダード市場 単元株式数100株 計 30,445,227 30,445,227 - - - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 東進衛星予備校システムはパッケージシステムであり、これを提供し使用が可能となった時点で支配が顧客に移転し、履行義務が充足されるため、当該時点で収益を認識しております。2026/06/25 15:00
③ 商品等の販売
これらのサービスの提供については、主に、顧客への書籍や物品の販売を行っており、これらに関して当社グループが提供する業務を履行義務として識別しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 東進衛星予備校システムはパッケージシステムであり、これを提供し使用が可能となった時点で支配が顧客に移転し、履行義務が充足されるため、当該時点で収益を認識しております。2026/06/25 15:00
③ 商品等の販売
これらのサービスの提供については、主に、顧客への書籍や物品の販売を行っており、これらに関して当社が提供する業務を履行義務として識別しております。 - #8 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2026/06/25 15:00
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針