ナガセ(9733)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ビジネススクール部門の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 3億1555万
- 2013年6月30日
- -3992万
- 2013年9月30日 -293.08%
- -1億5694万
- 2013年12月31日 -63.85%
- -2億5715万
- 2014年3月31日
- 2億7882万
- 2014年6月30日
- -2972万
- 2014年9月30日 -413.98%
- -1億5277万
- 2014年12月31日 -66.7%
- -2億5467万
- 2015年3月31日
- 3億3403万
- 2015年6月30日
- -2128万
- 2015年9月30日 -553.28%
- -1億3907万
- 2015年12月31日 -45.49%
- -2億234万
- 2016年3月31日
- 3億7668万
- 2016年6月30日
- -683万
- 2016年9月30日 -988.83%
- -7436万
- 2016年12月31日 -39.61%
- -1億382万
- 2017年3月31日
- 4億7644万
- 2017年6月30日
- -1663万
- 2017年9月30日 -300.31%
- -6659万
- 2017年12月31日
- -3660万
- 2018年3月31日
- 4億9232万
- 2018年6月30日 -98.66%
- 661万
- 2018年9月30日
- -3951万
- 2018年12月31日
- -1879万
- 2019年3月31日
- 5億7878万
- 2019年6月30日
- -1720万
- 2019年9月30日 -328.67%
- -7376万
- 2019年12月31日
- -3926万
- 2020年3月31日
- 5億6668万
- 2020年6月30日
- -1633万
- 2020年9月30日 -225.86%
- -5324万
- 2020年12月31日
- -2738万
- 2021年3月31日
- 6億4900万
- 2021年6月30日
- -7600万
- 2021年9月30日 -132.89%
- -1億7700万
- 2021年12月31日 -36.72%
- -2億4200万
- 2022年3月31日
- 3億6100万
- 2022年6月30日
- -5900万
- 2022年9月30日 -155.93%
- -1億5100万
- 2022年12月31日
- 300万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 3億9700万
- 2023年6月30日 -7.81%
- 3億6600万
- 2023年9月30日 -28.69%
- 2億6100万
- 2023年12月31日 +55.17%
- 4億500万
- 2024年3月31日 +92.59%
- 7億8000万
- 2024年9月30日
- -9700万
- 2025年3月31日
- 4億9300万
- 2025年9月30日
- -3億3400万
- 2026年3月31日
- 5億500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループでは、幼児から成人までの一貫した教育体系の構築に向け、主として教育対象別に包括的な方針を決定し、これに基づき事業本部等を設置し、国内、国外の事業展開の推進を図っております。2026/06/25 15:00
したがって、対象生徒層や、提供する教育内容に基づき、「高校生部門」「小・中学生部門」「スポーツ事業部門」「ビジネススクール部門」の4つを報告セグメントとしております。
「高校生部門」においては、東進ハイスクール、東進衛星予備校、早稲田塾等で、主に高校生を対象とした教育事業を行っております。 - #2 事業の内容
- ③ スポーツ事業部門は、イトマンスイミングスクール、イトマンスポーツスクエア等で、主に水泳教室、フィットネスクラブの運営を行っております。主な関係会社は、㈱イトマンスイミングスクール、㈱イトマンスポーツスクール及び㈱イトマンスポーツウェルネスであります。2026/06/25 15:00
④ ビジネススクール部門は、東進ビジネススクール等で、主に大学生、社会人を対象とした教育事業を行っております。主な関係会社は、当社であります。
⑤ その他部門は、出版事業部門、オンライン学校部門、こども英語塾部門、国際事業部門を含んでおります。主な関係会社は、当社、㈱ナガセマネージメント、㈱東進スクール、NAGASE BROTHERS INTERNATIONAL PTE.LTD.及び永瀬商貿(上海)有限公司であります。 - #3 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2026/06/25 15:00
(注)1.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(パートタイマーを含む。)は、年間の平均人員を ( )外数で記載しております。2026年3月31日現在 スポーツ事業部門 674 (2,840) ビジネススクール部門 25 (55) 報告セグメント計 1,534 (9,610)
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- スポーツ事業部門では、イトマンスポーツウェルネスのグループ加入により拡がった商圏も含め、幼稚園・保育園との連携や自治体・小中学校受託事業の拡大を図り、地域に密着した事業展開に積極的に取り組みます。また、スイミング以外の体育事業の拡大や大人向け・シニア向けのフィットネス・ジムなど、幅広い層へのビジネスも強化してまいります。なお、2026年4月にフィットネス・スイミングスクールを併設したイトマンスイミングスクール旭川校を新規開校いたしました。2026/06/25 15:00
ビジネススクール部門では、国内トップシェアを持つ大学入学前教育や社会人向けの定評ある語学、ビジネス基礎力の研修に加え、近年のリスキリングへの意識の高まりをとらえたデジタル教育研修に注力し、企業や大学のデジタル人財育成のニーズに応えてまいります。
さらに、オンライン学校部門における通信教育分野を通じた新たな生徒層の獲得や需要の高い基礎学習用出版物の拡大など、その他の部門でも適切な学習環境、学習機会を提供するための積極的な施策を進めてまいります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- スポーツ事業部門では、2024年12月1日付で株式会社イトマンスポーツウェルネスをグループ化したことにより拡がった商圏も含め、幼稚園・保育園との連携や自治体・小中学校受託事業の拡大を図り、地域に密着した事業展開に積極的に取り組みました。加えて、スイミング以外の体育事業の拡大や大人向け・シニア向けのフィットネス・ジムなど、幅広い層へのビジネスの強化も進めております。2025年9月には新業態として「ピラティス30スタイル」1号店を神奈川県茅ケ崎市辻堂に、2026年2月には2号店を神奈川県藤沢市に新規出店しました。2026/06/25 15:00
また、ビジネススクール部門では、企業対象の語学・ビジネススキル研修で培ったノウハウを活かし、新たな成長分野としてIT・DX研修への取り組みを積極的に進めました。そのほか、2025年4月からは大学生向けに東進AIスクールを開講し、AI等の知識・スキルに加え、データを活用した市場分析やビジネス戦略立案等の「社会で通用する実践力」を磨く場の提供取り組みも開始しております。
こうしたなか、当連結会計年度の営業収益は、対前年同期8,928百万円の増加となる64,183百万円(前年同期比16.2%増)となり、当社グループの過去最高値を更新いたしました。これは、スポーツ事業部門が、株式会社イトマンスポーツウェルネスの加入などにより5,931百万円の増収となったことに加え、高校生部門が、期中の生徒数が前年を上回って推移したこと、2月・3月の新年度生徒募集においても高い合格実績を背景として入学数が伸長したことにより、対前年同期2,711百万円の増収となったことなどによるものであります。 - #6 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資の内訳は、次のとおりであります。2026/06/25 15:00
(注)上記の設備投資額には、ソフトウエア、長期前払費用、敷金及び保証金が含まれております。セグメントの名称 当連結会計年度 前年同期比(%) スポーツ事業部門(百万円) 811 190.3 ビジネススクール部門(百万円) 38 103.1 その他及び全社(共通)(百万円) 1,026 815.1
高校生部門では、受講管理システムや新規講座の開発に加え、東進ハイスクール勝どき駅上校の新規開校、既存校舎の移転など2,141百万円の設備投資を実施いたしました。