無形固定資産
連結
- 2020年3月31日
- 20億5800万
- 2021年3月31日 +16.42%
- 23億9600万
個別
- 2020年3月31日
- 19億6600万
- 2021年3月31日 +15.82%
- 22億7700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- ③ 減価償却費の調整額263百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。2023/03/31 10:34
④ 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,489百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産
に係るものであります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額47,974百万円には、セグメント間取引消去△5,588百万円、各報告セグメントに配分
していない全社資産53,562百万円が含まれております。全社資産は主に報告セグメントに帰属しない現金及び
預金、本社土地建物、教育研修施設、投資有価証券であります。
③ 減価償却費の調整額291百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
④ 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額365百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産
に係るものであります。
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 イトマンスイミングスクールが新型コロナウイルス感染症の拡大防止のため、政府・地方自治体の要請により
営業停止した期間中に発生した固定費等450百万円を特別損失に振替えて表示しております。
5 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用とその償却額が含まれております。2023/03/31 10:34 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- たな卸資産
当社及び連結子会社共、先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社共、定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
工具、器具及び備品 2~20年
なお、少額減価償却資産(10万円以上20万円未満)については、有形固定資産に計上し3年間で均等償却する方法を採用しております。2023/03/31 10:34 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2023/03/31 10:34
投資活動によるキャッシュ・フローは1,327百万円の資金減少となりました。これは、有形固定資産の取得による支出1,009百万円、無形固定資産の取得による支出836百万円があった一方で、投資事業組合からの分配による収入307百万円、投資有価証券の売却による収入161百万円などの資金増加があったことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、少額減価償却資産(10万円以上20万円未満)については、有形固定資産に計上し3年間で均等償却する方法を採用しております。2023/03/31 10:34
② 無形固定資産(リース資産を除く)
商標権 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した額2023/03/31 10:34
子会社である株式会社イトマンスイミングスクールは、新型コロナウイルス感染症の影響を受けており、未だ将来の見通しが不確実な状況にあります。今後の感染拡大状況によっては、固定資産の回収可能性に影響が生じる可能性があります。当連結会計年度 内、株式会社イトマンスイミングスクール 有形固定資産 27,378百万円 7,086百万円 無形固定資産 2,396百万円 9百万円
(2)識別した項目に係る会計上の見積りの内容に関する理解に資する情報 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物および構築物 2~47年
工具、器具及び備品 2~20年
なお、少額減価償却資産(10万円以上20万円未満)については、有形固定資産に計上し3年間で均等償却する方法を採用しております。2023/03/31 10:34