トーカイ(9729)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 9億3500万
- 2009年3月31日 +1.18%
- 9億4600万
- 2010年3月31日 +10.04%
- 10億4100万
- 2011年3月31日 +27.95%
- 13億3200万
- 2012年3月31日 -2.03%
- 13億500万
- 2013年3月31日 -2.07%
- 12億7800万
- 2014年3月31日 +5.24%
- 13億4500万
- 2015年3月31日 +2.53%
- 13億7900万
- 2016年3月31日 +5.95%
- 14億6100万
- 2017年3月31日 +4.72%
- 15億3000万
- 2018年3月31日 +6.8%
- 16億3400万
- 2019年3月31日 +4.59%
- 17億900万
- 2020年3月31日 +14.39%
- 19億5500万
- 2021年3月31日 +5.37%
- 20億6000万
- 2022年3月31日 +3.88%
- 21億4000万
- 2023年3月31日 +2.57%
- 21億9500万
- 2024年3月31日 +1.32%
- 22億2400万
- 2025年3月31日 +0.4%
- 22億3300万
- 2026年3月31日 +6.67%
- 23億8200万
個別
- 2008年3月31日
- 3億5200万
- 2009年3月31日 +6.53%
- 3億7500万
- 2010年3月31日 +10.93%
- 4億1600万
- 2011年3月31日 +24.76%
- 5億1900万
- 2012年3月31日 -3.85%
- 4億9900万
- 2013年3月31日 +26.65%
- 6億3200万
- 2014年3月31日 +2.85%
- 6億5000万
- 2015年3月31日 -3.54%
- 6億2700万
- 2016年3月31日 +5.58%
- 6億6200万
- 2017年3月31日 +7.4%
- 7億1100万
- 2018年3月31日 +2.53%
- 7億2900万
- 2019年3月31日 +14.54%
- 8億3500万
- 2020年3月31日 +7.43%
- 8億9700万
- 2021年3月31日 +7.69%
- 9億6600万
- 2022年3月31日 +4.66%
- 10億1100万
- 2023年3月31日 +2.47%
- 10億3600万
- 2024年3月31日 -0.87%
- 10億2700万
- 2025年3月31日 +10.42%
- 11億3400万
- 2026年3月31日 +8.11%
- 12億2600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/22 16:32
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料手当 11,807 百万円 12,860 百万円 賞与引当金繰入額 1,311 1,417 役員賞与引当金繰入額 73 70 退職給付費用 447 475 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
‥‥主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
‥‥定額法
その他の有形固定資産
‥‥主として定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びに一部の連結子会社については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 15~50年
機械装置及び運搬具 10~17年2026/06/22 16:32 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/22 16:32
(単位:百万円) 貸倒引当金 326 35 40 321 賞与引当金 1,134 1,226 1,134 1,226 役員賞与引当金 24 21 24 21 役員退職慰労引当金 222 5 3 224 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 株式会社プレックス2026/06/22 16:32
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
棚卸資産
‥‥主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
‥‥定額法
その他の有形固定資産
‥‥定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物、構築物 15~50年
機械及び装置 10~17年
工具、器具及び備品 2~20年2026/06/22 16:32