有価証券報告書-第62期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「長期貸付金」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「長期貸付金」に表示していた2,477百万円は、「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「1年内償還予定の社債」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「1年内償還予定の社債」に表示していた122百万円は、「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「固定負債」の「社債」及び「長期預り保証金」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「社債」に表示していた528百万円及び「長期預り保証金」に表示していた439百万円は、「その他」として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「特別利益」の「その他」に含めておりました「新株予約権戻入益」及び「受取保険金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「その他」に表示していた36百万円は、「新株予約権戻入益」0百万円、「受取保険金」31百万円、「その他」4百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めておりました「店舗閉鎖損失」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「その他」に表示していた1百万円は、「店舗閉鎖損失」1百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「貸付けによる支出」及び「貸付金の回収による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「貸付けによる支出」△1,970百万円、「貸付金の回収による収入」134百万円、「その他」△430百万円は、「その他」△2,266百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「社債の償還による支出」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「社債の償還による支出」△194百万円、「その他」66百万円は、「その他」△128百万円として組み替えております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「長期貸付金」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「長期貸付金」に表示していた2,477百万円は、「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「1年内償還予定の社債」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「1年内償還予定の社債」に表示していた122百万円は、「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「固定負債」の「社債」及び「長期預り保証金」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「社債」に表示していた528百万円及び「長期預り保証金」に表示していた439百万円は、「その他」として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「特別利益」の「その他」に含めておりました「新株予約権戻入益」及び「受取保険金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「その他」に表示していた36百万円は、「新株予約権戻入益」0百万円、「受取保険金」31百万円、「その他」4百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めておりました「店舗閉鎖損失」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「その他」に表示していた1百万円は、「店舗閉鎖損失」1百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「貸付けによる支出」及び「貸付金の回収による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「貸付けによる支出」△1,970百万円、「貸付金の回収による収入」134百万円、「その他」△430百万円は、「その他」△2,266百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「社債の償還による支出」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「社債の償還による支出」△194百万円、「その他」66百万円は、「その他」△128百万円として組み替えております。