有価証券報告書-第45期(平成26年12月1日-平成27年11月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
(リース資産を除く)
当社は定率法を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～24年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 3～15年
② 無形固定資産
(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
在外連結子会社の無形固定資産については、所在地国の会計処理基準に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。