トランス・コスモス（9715）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 10億3700万
2010年9月30日 +79.36%: 18億6000万
2010年12月31日 +87.47%: 34億8700万
2011年3月31日 +0.2%: 34億9400万
2011年6月30日 -52.03%: 16億7600万
2011年9月30日 +69.15%: 28億3500万
2011年12月31日 +14.64%: 32億5000万
2012年3月31日 +88.95%: 61億4100万
2012年6月30日 -81.49%: 11億3700万
2012年9月30日 -6.86%: 10億5900万
2012年12月31日 +192.07%: 30億9300万
2013年3月31日 +109.41%: 64億7700万
2013年6月30日 -45.53%: 35億2800万
2013年9月30日 +64.97%: 58億2000万
2013年12月31日 +38.8%: 80億7800万
2014年3月31日 +20.07%: 96億9900万
2014年6月30日 -90.12%: 9億5800万
2014年9月30日 +316.7%: 39億9200万
2014年12月31日 +97.09%: 78億6800万
2015年3月31日 +26.56%: 99億5800万
2015年6月30日 +58.46%: 157億7900万
2015年9月30日 +18.96%: 187億7000万
2015年12月31日 +1.55%: 190億6100万
2016年3月31日 -4.29%: 182億4300万
2016年6月30日: -20億7800万
2016年9月30日 -63.23%: -33億9200万
2016年12月31日: 16億4300万
2017年3月31日 +165.79%: 43億6700万
2017年6月30日: -2億7000万
2017年9月30日 -999.99%: -110億4200万
2017年12月31日: -84億4800万
2018年3月31日 -31.24%: -110億8700万
2018年6月30日: -7億1600万
2018年9月30日: 78億4500万
2018年12月31日 +6.93%: 83億8900万
2019年3月31日 -27.64%: 60億7000万
2019年6月30日 -98.22%: 1億800万
2019年9月30日 +999.99%: 15億8000万
2019年12月31日 +153.61%: 40億700万
2020年3月31日 +9.46%: 43億8600万
2020年6月30日 -59.21%: 17億8900万
2020年9月30日 +295.36%: 70億7300万
2020年12月31日 +58.12%: 111億8400万
2021年3月31日 +14.32%: 127億8500万
2021年6月30日 +28.5%: 164億2900万
2021年9月30日 +12.26%: 184億4300万
2021年12月31日 +29.84%: 239億4600万
2022年3月31日 +33.65%: 320億300万
2022年6月30日: -2800万
2022年9月30日: 65億3600万
2022年12月31日 +29.07%: 84億3600万
2023年3月31日 +25%: 105億4500万
2023年6月30日 -93.21%: 7億1600万
2023年9月30日 +850.98%: 68億900万
2023年12月31日 +46.97%: 100億700万
2024年3月31日 +3.56%: 103億6300万
2024年6月30日 -70.08%: 31億100万
2024年9月30日 +169.85%: 83億6800万
2024年12月31日 -4.83%: 79億6400万
2025年3月31日 +79.98%: 143億3400万
2025年6月30日 -92.88%: 10億2000万
2025年9月30日 +319.02%: 42億7400万
2025年12月31日 +102.57%: 86億5800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 15:33
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/23 15:33