無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2021/04/23 16:05

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法によっております。2021/04/23 16:05

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法によっております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年2021/04/23 16:05

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産
定額法によっております。
なお、市場販売目的ソフトウエアについては、販売可能な見込有効年数(3年)に基づいており、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2021/04/23 16:05