ソラスト(6197)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 2億6614万
- 2010年9月30日 +138.95%
- 6億3596万
- 2011年3月31日 +67.3%
- 10億6399万
- 2011年6月30日 -85.56%
- 1億5359万
- 2011年9月30日 +159.61%
- 3億9872万
- 2015年3月31日 +273.71%
- 14億9007万
- 2015年6月30日 -75.64%
- 3億6300万
- 2015年9月30日 +163.91%
- 9億5800万
- 2015年12月31日 +56.99%
- 15億398万
- 2016年3月31日 +25.75%
- 18億9130万
- 2016年6月30日 -73.06%
- 5億961万
- 2016年9月30日 +120.33%
- 11億2282万
- 2016年12月31日 +54.9%
- 17億3925万
- 2017年3月31日 +44.15%
- 25億713万
- 2017年6月30日 -75.35%
- 6億1799万
- 2017年9月30日 +105.8%
- 12億7182万
- 2017年12月31日 +50.21%
- 19億1036万
- 2018年3月31日 +47.46%
- 28億1710万
- 2018年6月30日 -71%
- 8億1700万
- 2018年9月30日 +100.37%
- 16億3700万
- 2018年12月31日 +55.77%
- 25億5000万
- 2019年3月31日 +37.53%
- 35億700万
- 2019年6月30日 -39.18%
- 21億3300万
- 2019年9月30日 +42.24%
- 30億3400万
- 2019年12月31日 +30.62%
- 39億6300万
- 2020年3月31日 +19.56%
- 47億3800万
- 2020年6月30日 -86.79%
- 6億2600万
- 2020年9月30日 +185.3%
- 17億8600万
- 2020年12月31日 +57.45%
- 28億1200万
- 2021年3月31日 +25.11%
- 35億1800万
- 2021年6月30日 -69.61%
- 10億6900万
- 2021年9月30日 +99.53%
- 21億3300万
- 2021年12月31日 +50.45%
- 32億900万
- 2022年3月31日 +8.88%
- 34億9400万
- 2022年6月30日 -74.01%
- 9億800万
- 2022年9月30日 +109.8%
- 19億500万
- 2022年12月31日 +43.25%
- 27億2900万
- 2023年3月31日 +19.46%
- 32億6000万
- 2023年6月30日 +3.83%
- 33億8500万
- 2023年9月30日 +14.62%
- 38億8000万
- 2023年12月31日 +13.17%
- 43億9100万
- 2024年3月31日 -48.92%
- 22億4300万
- 2024年6月30日 -62.24%
- 8億4700万
- 2024年9月30日 +127.04%
- 19億2300万
- 2024年12月31日 +70.31%
- 32億7500万
- 2025年3月31日 +22.17%
- 40億100万
- 2025年6月30日 -71.43%
- 11億4300万
- 2025年9月30日 +105.69%
- 23億5100万
- 2025年12月31日 +51.21%
- 35億5500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/24 11:35
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。2025/06/24 11:35
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。 - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/24 11:35
(※1)連結損益計算書の「投資有価証券評価損」に含まれています。投資有価証券 合計 その他有価証券 転換社債型新株予約権付社債 期首残高 351 351 当期の損益又はその他の包括利益 損益に計上(※1) △309 △309 その他の包括利益に計上(※2) △41 △41 購入、売却、発行及び決済 - -
(※2)連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれています。