6197 ソラスト

6197
2026/03/17
時価
926億円
PER 予
21.97倍
2017年以降
9.74-44.83倍
(2017-2025年)
PBR
3.76倍
2017年以降
1.7-10.11倍
(2017-2025年)
配当 予
2.25%
ROE 予
17.13%
ROA 予
5.89%
資料
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ソラスト(6197)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年6月30日
2億6614万
2010年9月30日 +138.95%
6億3596万
2011年3月31日 +67.3%
10億6399万
2011年6月30日 -85.56%
1億5359万
2011年9月30日 +159.61%
3億9872万
2015年3月31日 +273.71%
14億9007万
2015年6月30日 -75.64%
3億6300万
2015年9月30日 +163.91%
9億5800万
2015年12月31日 +56.99%
15億398万
2016年3月31日 +25.75%
18億9130万
2016年6月30日 -73.06%
5億961万
2016年9月30日 +120.33%
11億2282万
2016年12月31日 +54.9%
17億3925万
2017年3月31日 +44.15%
25億713万
2017年6月30日 -75.35%
6億1799万
2017年9月30日 +105.8%
12億7182万
2017年12月31日 +50.21%
19億1036万
2018年3月31日 +47.46%
28億1710万
2018年6月30日 -71%
8億1700万
2018年9月30日 +100.37%
16億3700万
2018年12月31日 +55.77%
25億5000万
2019年3月31日 +37.53%
35億700万
2019年6月30日 -39.18%
21億3300万
2019年9月30日 +42.24%
30億3400万
2019年12月31日 +30.62%
39億6300万
2020年3月31日 +19.56%
47億3800万
2020年6月30日 -86.79%
6億2600万
2020年9月30日 +185.3%
17億8600万
2020年12月31日 +57.45%
28億1200万
2021年3月31日 +25.11%
35億1800万
2021年6月30日 -69.61%
10億6900万
2021年9月30日 +99.53%
21億3300万
2021年12月31日 +50.45%
32億900万
2022年3月31日 +8.88%
34億9400万
2022年6月30日 -74.01%
9億800万
2022年9月30日 +109.8%
19億500万
2022年12月31日 +43.25%
27億2900万
2023年3月31日 +19.46%
32億6000万
2023年6月30日 +3.83%
33億8500万
2023年9月30日 +14.62%
38億8000万
2023年12月31日 +13.17%
43億9100万
2024年3月31日 -48.92%
22億4300万
2024年6月30日 -62.24%
8億4700万
2024年9月30日 +127.04%
19億2300万
2024年12月31日 +70.31%
32億7500万
2025年3月31日 +22.17%
40億100万
2025年6月30日 -71.43%
11億4300万
2025年9月30日 +105.69%
23億5100万
2025年12月31日 +51.21%
35億5500万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
2025/06/24 11:35
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/24 11:35
#3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
投資有価証券合計
その他有価証券
転換社債型新株予約権付社債
期首残高351351
当期の損益又はその他の包括利益
損益に計上(※1)△309△309
その他の包括利益に計上(※2)△41△41
購入、売却、発行及び決済--
(※1)連結損益計算書の「投資有価証券評価損」に含まれています。
(※2)連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれています。
2025/06/24 11:35

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