ソラスト(6197)の新株予約権の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2459万
- 2009年3月31日 +52.85%
- 3759万
- 2010年3月31日 +16.78%
- 4390万
- 2010年12月31日 -46.73%
- 2338万
- 2011年3月31日 -3.14%
- 2265万
- 2011年6月30日 -4.54%
- 2162万
- 2011年9月30日 -54.12%
- 992万
- 2017年9月30日 -94.39%
- 55万
- 2017年12月31日 +150.09%
- 139万
- 2018年3月31日 +38.91%
- 193万
- 2018年6月30日 +3.36%
- 200万
- 2018年9月30日 +50%
- 300万
- 2018年12月31日 +33.33%
- 400万
- 2019年3月31日 +25%
- 500万
- 2019年6月30日 +20%
- 600万
- 2019年9月30日 +16.67%
- 700万
- 2019年12月31日 +14.29%
- 800万
- 2020年3月31日 ±0%
- 800万
- 2020年6月30日 +25%
- 1000万
- 2020年9月30日 ±0%
- 1000万
- 2020年12月31日 ±0%
- 1000万
- 2021年3月31日 -20%
- 800万
- 2021年6月30日 +12.5%
- 900万
- 2021年9月30日 ±0%
- 900万
- 2021年12月31日 -11.11%
- 800万
- 2022年3月31日 -12.5%
- 700万
- 2022年6月30日 ±0%
- 700万
- 2022年9月30日 +14.29%
- 800万
- 2022年12月31日 ±0%
- 800万
- 2023年3月31日 ±0%
- 800万
- 2023年6月30日 ±0%
- 800万
- 2023年9月30日 ±0%
- 800万
- 2023年12月31日 ±0%
- 800万
- 2024年3月31日 ±0%
- 800万
- 2024年6月30日 ±0%
- 800万
- 2024年9月30日 -25%
- 600万
- 2024年12月31日 ±0%
- 600万
- 2025年3月31日 -16.67%
- 500万
- 2025年6月30日 ±0%
- 500万
- 2025年9月30日 ±0%
- 500万
個別
- 2008年3月31日
- 2459万
- 2009年3月31日 +52.85%
- 3759万
- 2010年3月31日 +16.78%
- 4390万
- 2011年3月31日 -48.41%
- 2265万
- 2018年3月31日 -91.46%
- 193万
- 2019年3月31日 +158.4%
- 500万
- 2020年3月31日 +60%
- 800万
- 2021年3月31日 ±0%
- 800万
- 2022年3月31日 -12.5%
- 700万
- 2023年3月31日 +14.29%
- 800万
- 2024年3月31日 ±0%
- 800万
- 2025年3月31日 -37.5%
- 500万
有報情報
- #1 その他の新株予約権等の状況(連結)
- ③【その他の新株予約権等の状況】2026/06/23 9:55
該当事項はありません。 - #2 役員報酬(連結)
- (ロ)役員の報酬等に関する株主総会決議年月日と決議内容2026/06/23 9:55
取締役の報酬限度額は、2015年6月26日開催の第47回定時株主総会における決議により、年額320百万円以内(ただし、使用人兼務取締役の使用人分給与は含まない。)となっています。当該株主総会終結時の取締役の員数は7名です。また、2021年6月28日開催の第53回定時株主総会において、上記の報酬等の額とは別枠として、取締役(社外取締役を除く)に対して、譲渡制限付株式の付与のための報酬(金銭報酬債権)を支給することとし、その総額は年額100百万円以内(ただし、使用人兼務取締役の使用人分給与は含まない。)と決議いただいています。本制度により当社が対象取締役に対して新たに発行又は処分する普通株式の総数は、年125,000株以内(ただし、当該株主総会の決議の日以降を効力とする当社の普通株式の株式分割(当社の普通株式の無償割当てを含む。)又は株式併合が行われた場合、当該効力発生日以降、分割比率・併合比率等に応じて、当該総数を、必要に応じて合理的な範囲で調整する。)とし、各対象取締役への具体的な支給時期及び配分については、指名・評価報酬委員会の諮問を経て取締役会において決定します。本制度の導入にあたり、既に付与済みのものを除き、取締役に対するストックオプション制度を廃止し、今後、取締役に対するストックオプションとしての新株予約権の新たな発行は行わないこととしています。なお、当該株主総会終結時の取締役の員数は8名(うち社外取締役は4名)です。
監査役の報酬限度額は、2006年6月29日開催の第38回定時株主総会における決議により年額30百万円以内となっています。当該株主総会終結時点の監査役の員数は4名です。また、取締役(社外取締役を除く)に対して、譲渡制限付株式の付与のための報酬(金銭報酬債権)を支給するにあたり、既に付与済みのものを除き、取締役及び監査役に対するストックオプション制度を廃止し、今後、監査役に対するストックオプションとしての新株予約権の新たな発行は行わないこととしています。 - #3 提出会社の株式事務の概要(連結)
- (2)会社法第166条第1項の規定による請求をする権利2026/06/23 9:55
(3)株主の有する株式数に応じて募集株式の割当ておよび募集新株予約権の割当てを受ける権利 - #4 新株予約権等に関する注記(連結)
- 2.新株予約権及び自己新株予約権に関する事項2026/06/23 9:55
該当事項はありません。 - #5 発行済株式総数、資本金等の推移(連結)
- 新株予約権の行使による増加です。2026/06/23 9:55
- #6 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2026/06/23 9:55
該当事項はありません。 - #7 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/23 9:55
(※1)連結損益計算書の「投資有価証券償還益」に含まれています。投資有価証券 合計 その他有価証券 転換社債型新株予約権付社債 期首残高 0 0 - #8 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりです。2026/06/23 9:55
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 普通株式の期中平均株式数(株) 92,240,068 91,636,388 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要 2018年9月28日開催の取締役会決議による株式会社ソラスト2018年第1回新株予約権新株予約権の数 160個(普通株式 16,000株) -