ピー・シー・エー（9629）の研究開発費の推移 - 全期間

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【期間】

2Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 4億5944万
2009年3月31日 -38.47%: 2億8271万
2010年3月31日 +15.18%: 3億2562万
2011年3月31日 +78.7%: 5億8190万
2012年3月31日 -27.93%: 4億1936万
2013年3月31日 -62.29%: 1億5816万
2013年9月30日 -15.89%: 1億3303万
2014年3月31日 +112.27%: 2億8238万
2014年9月30日 -40.1%: 1億6915万
2015年3月31日 +78.87%: 3億257万
2015年9月30日 -70.92%: 8800万
2016年3月31日 +162.17%: 2億3070万
2016年9月30日 -31.98%: 1億5692万
2017年3月31日 +64.64%: 2億5836万
2017年9月30日 -61.17%: 1億32万
2018年3月31日 +258.87%: 3億6004万
2018年9月30日 -11.12%: 3億2001万
2019年3月31日 +124.59%: 7億1871万
2019年9月30日 -64.45%: 2億5548万
2020年3月31日 +118.08%: 5億5717万
2020年9月30日 -43.29%: 3億1599万
2021年3月31日 +55.51%: 4億9140万
2021年9月30日 -59.31%: 1億9995万
2022年3月31日 +109.86%: 4億1962万
2022年9月30日 -30.33%: 2億9236万
2023年3月31日 +110.02%: 6億1402万
2023年9月30日 -41%: 3億6229万
2024年3月31日 +154.17%: 9億2083万
2024年9月30日 -43.69%: 5億1850万
2025年3月31日 +41.37%: 7億3300万
2025年9月30日 -83.49%: 1億2100万
2026年3月31日 +540.5%: 7億7500万

個別

2008年3月31日: 4億5944万
2009年3月31日 -38.47%: 2億8271万
2010年3月31日 +15.18%: 3億2562万
2011年3月31日 +78.7%: 5億8190万
2012年3月31日 -27.93%: 4億1936万
2013年3月31日 -62.29%: 1億5816万
2019年3月31日 +354.43%: 7億1871万
2020年3月31日 -19.73%: 5億7692万
2021年3月31日 -23.47%: 4億4152万
2022年3月31日 -8.43%: 4億432万
2023年3月31日 +49.25%: 6億345万
2024年3月31日 +51.38%: 9億1349万
2025年3月31日 -99.92%: 69万
2026年3月31日 +999.99%: 7億7600万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）

※ 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は次の通りであります。

2026/06/23 15:30

#2 主要な販売費及び一般管理費

販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
広告宣伝費	395百万円	457百万円
研究開発費	695	776
支払手数料	857	963

2026/06/23 15:30

#3 研究開発活動

先端技術の社会実装を支える強固なインフラとして、システムのモダナイゼーション(近代化)に関する研究を推進しております。クラウドネイティブなアーキテクチャへの進化や、統合ID基盤の活用を見据えた技術基盤の研究に加え、高度なAIエージェントや大規模なデータ処理を安定的かつスケーラブルに提供するための「AI実行基盤」の構築に関する研究を行っております。これにより、変化するビジネス環境に対し、高度なセキュリティと高い可用性を両立した、迅速かつ柔軟なサービス提供能力の確立を図っております。
当連結会計年度の研究開発費の総額は775百万円であります。

2026/06/23 15:30

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(内部環境要因)
当社グループでは、パッケージソフトウェアの製品開発において、「研究開発費等に係る会計基準」(企業会計審議会 1998年3月13日)に基づき費用配分の会計処理をしております。
当社グループにおける製品開発については、既存のソフトウェアに新しい機能等を付加した、いわゆるアップグレード版のソフトウェアの開発もおこなっており、その提供により将来の収益獲得が確実であると認められる場合のみ無形固定資産に資産計上を行っております。

2026/06/23 15:30

#5 製造原価明細書（連結）

項目	前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
研究開発費	678	768

2026/06/23 15:30