建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、リース資産であります。
2.建物のうち一部を賃借しており、賃借料は、226,860千円であります。
3.従業員数の( )内は臨時雇用者数の期末雇用人員であり、外書で表示しております。

2019/06/24 16:59

#2 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産:建物(建物附属設備を除く):定額法
建物以外 :定率法
2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
無形固定資産:
市場販売目的のソフトウェア:見込販売数量に基づく償却又は販売可能な見込有効期間(3年以内)に基づく定額法
自社利用のソフトウェア:社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2019/06/24 16:59

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 主な増加資産は次のとおりです。

1.建物の増加	事業所の設備等	4,771千円
2.工具、器具及び備品の増加	事務所備品、パソコン及び周辺機器等の取得	41,421千円
3.リース資産の増加	営業用のリース車両の取得	9,738千円
4.ソフトウェアの増加	自社利用のソフトウェアの取得	10,205千円

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)…………定額法
建物以外………………………………定率法

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2) 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産:建物(建物附属設備を除く):定額法
建物以外 :定率法

2019/06/24 16:59

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
建物(建物附属設備を除く)…………定額法
建物以外………………………………定率法
2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
② 無形固定資産
市場販売目的のソフトウェア………見込販売数量に基づく償却又は販売可能な見込有効期間(3年以内)に基づく定額法
自社利用のソフトウェア……………社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。リース資産は有形固定資産その他に含めております。2019/06/24 16:59