定資産の減価償却の方法
有形固定資産:建物(建物附属設備を除く):定額法
建物以外 :定率法
2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
無形固定資産:
市場販売目的のソフトウェア:見込販売数量に基づく償却又は販売可能な見込有効期間(3年以内)に基づく定額法
自社利用のソフトウェア:社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2020/06/22 10:21

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 主な増加資産は次のとおりです。

(1)建物の増加	事業所の設備等	92,009千円
(2)工具、器具及び備品の増加	事務用備品及びパソコン及び周辺機器等の取得	79,164千円

2020/06/22 10:21

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)…………定額法
建物以外………………………………定率法

2020/06/22 10:21

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2) 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産:建物(建物附属設備を除く):定額法
建物以外 :定率法

2020/06/22 10:21

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
建物(建物附属設備を除く)…………定額法
建物以外………………………………定率法
2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
② 無形固定資産
市場販売目的のソフトウェア………見込販売数量に基づく償却又は販売可能な見込有効期間(3年以内)に基づく定額法
自社利用のソフトウェア……………社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。リース資産は有形固定資産その他に含めております。2020/06/22 10:21