- #1 主要な設備の状況
(注) 1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、リース資産であります。
2.建物のうち一部を賃借しており、賃借料は、264,113千円であります。
3.従業員数の( )内は臨時雇用者数の期末雇用人員であり、外書で表示しております。
2020/06/22 10:21- #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産:建物(建物附属設備を除く):定額法
建物以外 :定率法
2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
無形固定資産:
市場販売目的のソフトウェア:見込販売数量に基づく償却又は販売可能な見込有効期間(3年以内)に基づく定額法
自社利用のソフトウェア:社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2020/06/22 10:21 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
(注) 主な増加資産は次のとおりです。
| (1)建物の増加 | 事業所の設備等 | 92,009千円 |
| (2)工具、器具及び備品の増加 | 事務用備品及びパソコン及び周辺機器等の取得 | 79,164千円 |
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- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
① 有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)…………定額法
建物以外………………………………定率法
2020/06/22 10:21- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
(2) 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産:建物(建物附属設備を除く):定額法
建物以外 :定率法
2020/06/22 10:21- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産
建物(建物附属設備を除く)…………定額法
建物以外………………………………定率法
2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
② 無形固定資産
市場販売目的のソフトウェア………見込販売数量に基づく償却又は販売可能な見込有効期間(3年以内)に基づく定額法
自社利用のソフトウェア……………社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。リース資産は有形固定資産その他に含めております。2020/06/22 10:21
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
