燦 HD（9628）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -297万
2010年9月30日: 5595万
2010年12月31日 +328.36%: 2億3968万
2011年3月31日 +101.83%: 4億8376万
2011年6月30日 -66.6%: 1億6159万
2011年9月30日 +117.7%: 3億5179万
2011年12月31日 +85.15%: 6億5134万
2012年3月31日 +40.98%: 9億1829万
2012年6月30日 -92.42%: 6964万
2012年9月30日 +194.96%: 2億543万
2012年12月31日 +164.2%: 5億4277万
2013年3月31日 +48.29%: 8億487万
2013年6月30日 -71.78%: 2億2716万
2013年9月30日 +45.57%: 3億3068万
2013年12月31日 +99.34%: 6億5918万
2014年3月31日 +44.68%: 9億5369万
2014年6月30日 -70.13%: 2億8487万
2014年9月30日 +79.13%: 5億1031万
2014年12月31日 +43.44%: 7億3200万
2015年3月31日 +34.6%: 9億8527万
2015年6月30日 -85.99%: 1億3805万
2015年9月30日 +215.39%: 4億3541万
2015年12月31日 -69.96%: 1億3081万
2016年3月31日 +181.53%: 3億6827万
2016年6月30日 -40.03%: 2億2086万
2016年9月30日 +47.84%: 3億2652万
2016年12月31日 +152.81%: 8億2548万
2017年3月31日 +63.02%: 13億4568万
2017年6月30日 -73.47%: 3億5703万
2017年9月30日 +78.91%: 6億3878万
2017年12月31日 +67.97%: 10億7296万
2018年3月31日 +46.62%: 15億7321万
2018年6月30日 -70.9%: 4億5779万
2018年9月30日 +127.79%: 10億4282万
2018年12月31日 +48.91%: 15億5287万
2019年3月31日 +36.02%: 21億1218万
2019年6月30日 -82.19%: 3億7612万
2019年9月30日 +160.42%: 9億7951万
2019年12月31日 +65.58%: 16億2191万
2020年3月31日 +14.47%: 18億5663万
2020年6月30日 -91.22%: 1億6295万
2020年9月30日 +193.42%: 4億7813万
2020年12月31日 +131.31%: 11億597万
2021年3月31日 +41.31%: 15億6281万
2021年6月30日 -60.97%: 6億1000万
2021年9月30日 +70.16%: 10億3800万
2021年12月31日 +60.02%: 16億6100万
2022年3月31日 +22.82%: 20億4000万
2022年6月30日 -74.22%: 5億2600万
2022年9月30日 +131.56%: 12億1800万
2022年12月31日 +58.78%: 19億3400万
2023年3月31日 +43.9%: 27億8300万
2023年6月30日 -82.14%: 4億9700万
2023年9月30日 +118.31%: 10億8500万
2023年12月31日 +52.07%: 16億5000万
2024年3月31日 +43.21%: 23億6300万
2024年6月30日 -76.68%: 5億5100万
2024年9月30日 +71.14%: 9億4300万
2024年12月31日 +55.99%: 14億7100万
2025年3月31日 +220.94%: 47億2100万
2025年6月30日 -87.67%: 5億8200万
2025年9月30日 +52.92%: 8億9000万
2025年12月31日 +55.96%: 13億8800万

有報情報

#1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 9:10
#2 連結包括利益計算書関係（連結）: (連結包括利益計算書関係)
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
2025/06/26 9:10