建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法 ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～16年2015/06/26 14:48

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年9月30日)	当中間連結会計期間(平成27年3月31日)
たな卸資産	3,529,163	4,092,428
建物及び構築物	61,497	59,356
土地	289,883	289,883

(注)上記以外に関係会社株式(前連結会計年度及び当中間連結会計期間の取得価額5,505,100千円)に対し質権が設定されておりますが、連結子会社の株式のため連結貸借対照表では相殺消去されております。
担保付債務は、次のとおりであります。

2015/06/26 14:48

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～47年
車両運搬具 3年～6年
工具、器具及び備品 3年～20年
②無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法により償却しております。2015/06/26 14:48