訂正有価証券報告書-第57期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法
②無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
当社及び連結子会社は、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法