構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 8年～50年
構築物 10年～30年
工具、器具及び備品 3年～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
①自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
②その他の無形固定資産
定額法(主な耐用年数8年)2018/06/25 9:07

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
市場販売目的のソフトウエア
販売見込み本数に基づく減価償却(見込有効年数最長3年)
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産
定額法(主な耐用年数8年)2018/06/25 9:07