#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 8年～50年
構築物 10年～30年
工具、器具及び備品 3年～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
①自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
②その他の無形固定資産
定額法(主な耐用年数8年)2020/06/29 9:05
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
2020/06/29 9:05
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
市場販売目的のソフトウエア
販売見込み本数に基づく減価償却(見込有効年数最長3年)
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産
定額法(主な耐用年数8年)2020/06/29 9:05