#1 リース取引関係、財務諸表（連結）: 主として、教材に係る印刷機(工具、器具及び備品)であります。
(イ)無形固定資産
主として、販売管理システム(ソフトウェア)であります。
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#2 固定資産の減価償却の方法: 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を含む)は定額法、その他の有形固定資産については定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 13～49年
構築物 3～30年
工具、器具及び備品 2～15年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
長期前払費用:定額法
投資不動産 :建物(建物附属設備を含む)は定額法、その他の投資不動産については定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法を採用しております。2019/05/27 9:39
#3 有形固定資産等明細表（連結）: 3 有形固定資産の当期償却額のうち賃貸設備(建物等)の減価償却費420千円は営業外費用としております。
4 無形固定資産については、金額が資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
5 当期償却額の内訳は次のとおりであります。
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 2～15年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
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