定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を含む)は定額法、その他の有形固定資産については定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 13～49年
構築物 3～30年
工具、器具及び備品 2～15年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
長期前払費用:定額法
投資不動産 :建物(建物附属設備を含む)は定額法、その他の投資不動産については定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法を採用しております。2021/05/27 9:37

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	当連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日)
建物	39千円
構築物	9
工具、器具及び備品	0

2021/05/27 9:37

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

建物(建物附属設備を含む)は定額法、その他の有形固定資産については定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2021/05/27 9:37

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を含む)は定額法、その他の有形固定資産については定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 13～49年
構築物 3～30年
工具、器具及び備品 2～15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
④長期前払費用
定額法
⑤投資不動産
建物(建物附属設備を含む)は定額法、その他の投資不動産については定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法を採用しております。2021/05/27 9:37