建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械及び装置 17年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 3～20年
(2)少額減価償却資産
取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産については、3年間で均等償却をしております。
(3)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(4)所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 17:11

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※2 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	216百万円	116百万円
工具、器具及び備品	28	21

2015/06/25 17:11

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
たな卸資産	264	-
建物及び構築物	1,529	2,178
土地	3,624	4,041

なお、子会社株式は、連結貸借対照表上消去しております。
上記に対応する債務は、次のとおりであります。

2015/06/25 17:11

#4 有形固定資産等明細表（連結）

建物、機械及び装置、及び工具器具備品の主な増加要因は、太陽光発電システム、インフラ設備及びサーバ設備の設置によるものであります。2015/06/25 17:11

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
工具、器具及び備品 3～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 17:11