アルプス技研（4641）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年3月31日: 1億5059万
2011年6月30日 +278.98%: 5億7074万
2011年9月30日 +18.12%: 6億7415万
2011年12月31日 -3.01%: 6億5383万
2012年3月31日 -62.61%: 2億4447万
2012年6月30日 +23.7%: 3億241万
2012年9月30日 +52.04%: 4億5979万
2012年12月31日 +50.7%: 6億9292万
2013年3月31日 -77.08%: 1億5880万
2013年6月30日 +86.69%: 2億9646万
2013年9月30日 +50.48%: 4億4612万
2013年12月31日 +76.96%: 7億8949万
2014年3月31日 -73.08%: 2億1255万
2014年6月30日 +101.99%: 4億2933万
2014年9月30日 +67.35%: 7億1847万
2014年12月31日 +84.49%: 13億2552万
2015年3月31日 -73.24%: 3億5466万
2015年6月30日 +102.69%: 7億1885万
2015年9月30日 +29.94%: 9億3411万
2015年12月31日 +58.04%: 14億7628万
2016年3月31日 -73.35%: 3億9349万
2016年6月30日 +65.56%: 6億5144万
2016年9月30日 +102.21%: 13億1727万
2016年12月31日 +51.66%: 19億9772万
2017年3月31日 -68.11%: 6億3716万
2017年6月30日 +65.02%: 10億5147万
2017年9月30日 +54.78%: 16億2748万
2017年12月31日 +59.63%: 25億9797万
2018年3月31日 -79.44%: 5億3427万
2018年6月30日 +118.49%: 11億6732万
2018年9月30日 +55.64%: 18億1677万
2018年12月31日 +33.75%: 24億2999万
2019年3月31日 -72.51%: 6億6795万
2019年6月30日 +71.61%: 11億4625万
2019年9月30日 +70.89%: 19億5881万
2019年12月31日 +49.81%: 29億3454万
2020年3月31日 -81.51%: 5億4257万
2020年6月30日 +160.16%: 14億1158万
2020年9月30日 +59.72%: 22億5457万
2020年12月31日 +37.95%: 31億1024万
2021年3月31日 -70.16%: 9億2824万
2021年6月30日 +81.22%: 16億8212万
2021年9月30日 +45.43%: 24億4639万
2021年12月31日 +37.08%: 33億5351万
2022年3月31日 -76.41%: 7億9094万
2022年6月30日 +107.38%: 16億4022万
2022年9月30日 +47.79%: 24億2408万
2022年12月31日 +40.21%: 33億9886万
2023年3月31日 -64.64%: 12億171万
2023年6月30日 +60.79%: 19億3219万
2023年9月30日 +38.98%: 26億8533万
2023年12月31日 +43.1%: 38億4276万
2024年3月31日 -72.11%: 10億7184万
2024年6月30日 +75.42%: 18億8019万
2024年9月30日 +28.19%: 24億1030万
2024年12月31日 +55.37%: 37億4486万
2025年3月31日 -77.26%: 8億5170万
2025年6月30日 +120.23%: 18億7573万
2025年9月30日 +50.01%: 28億1373万
2025年12月31日 +50.68%: 42億3980万
2026年3月31日 -78.21%: 9億2378万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2026/03/25 12:57
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2026/03/25 12:57
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/25 12:57