営業利益又は営業損失(△)
連結
- 2015年12月31日
- 21億6572万
- 2016年12月31日 +31.96%
- 28億5788万
個別
- 2015年12月31日
- 19億9369万
- 2016年12月31日 +25.75%
- 25億714万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2017/03/29 9:03
利益 前連結会計年度 当連結会計年度 セグメント間取引消去 1,142 2,710 連結財務諸表の営業利益 2,165,729 2,857,885 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 8.企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法2017/03/29 9:03
(概算額の算定方法)売上高 1,118,697 千円 営業利益 61,781 経常利益 44,678
企業結合が連結会計年度開始の日に完了したと仮定して算定された売上高及び損益情報と、取得企業の連結損益計算書における売上高及び損益情報との差額を、影響の概算額としております。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2017/03/29 9:03
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 業績等の概要
- 当社グループの主要顧客である大手製造業各社において、為替の影響が懸念され、電機分野については一部弱含みも見られましたが、半導体分野は回復傾向が続きました。また、自動車関連分野は引き続き研究開発投資が活発であり、総じて堅調に推移いたしました。2017/03/29 9:03
このような環境の下、当社は「チームアルプス」というビジョンを掲げ、より結束力の高い技術者集団となることを目指しています。また、当社グループの中核である技術者派遣事業では、採用施策の強化、優秀な技術者の確保に努めました。さらに全社を挙げて、新卒早期稼働の促進及び契約単価の向上、チーム派遣の推進等の営業施策に取り組みました。以上のような施策の結果、稼働率は高水準を維持し、契約単価、稼働人数ともに上昇いたしました。これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、売上高は267億43百万円(前年同期比17.7%増)、営業利益は28億57百万円(同32.0%増)、経常利益は29億49百万円(同32.6%増)となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は19億88百万円(同37.4%増)となりました。
セグメント別の状況は以下のとおりであります。 - #5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当社グループの主要顧客である大手製造業各社において、為替の影響が懸念され、電機分野については一部弱含みも見られましたが、半導体分野は回復傾向が続きました。また、自動車関連分野は引き続き研究開発投資が活発であり、総じて堅調に推移いたしました。2017/03/29 9:03
このような環境の下、当社は「チームアルプス」というビジョンを掲げ、より結束力の高い技術者集団となることを目指しています。また、当社グループの中核である技術者派遣事業では、採用施策の強化、優秀な技術者の確保に努めました。さらに全社を挙げて、新卒早期稼働の促進及び契約単価の向上、チーム派遣の推進等の営業施策に取り組みました。以上のような施策の結果、稼働率は高水準を維持し、契約単価、稼働人数ともに上昇いたしました。これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、売上高は267億43百万円(同17.7%増)、営業利益は28億57百万円(同32.0%増)、経常利益は29億49百万円(同32.6%増)となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は19億88百万円(同37.4%増)となりました。
セグメント別の状況は次のとおりであります。