プラザ HD（7502）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2億5306万
2010年9月30日 -140.32%: -6億817万
2010年12月31日: 6億7276万
2011年3月31日: -1億6981万
2011年6月30日 -229.42%: -5億5939万
2011年9月30日 -103.65%: -11億3922万
2011年12月31日: 1995万
2012年3月31日: -11億4206万
2012年6月30日: -3億7925万
2012年9月30日 -61.31%: -6億1177万
2012年12月31日: 5億6179万
2013年3月31日 -63.99%: 2億230万
2013年6月30日: -1億2942万
2013年9月30日 -129.02%: -2億9641万
2013年12月31日: 7億3417万
2014年3月31日 -54.05%: 3億3734万
2014年6月30日: -2億953万
2014年9月30日 -106.04%: -4億3172万
2014年12月31日: 5億1911万
2015年3月31日 -47.2%: 2億7409万
2015年6月30日: -3億8361万
2015年9月30日 -159.87%: -9億9690万
2015年12月31日: -1億7222万
2016年3月31日 -380.85%: -8億2811万
2016年6月30日: -3億8170万
2016年9月30日 -115.95%: -8億2430万
2016年12月31日: 5208万
2017年3月31日: -1億3498万
2017年6月30日 -215.15%: -4億2539万
2017年9月30日 -73.22%: -7億3688万
2017年12月31日: 1億2026万
2018年3月31日: -6407万
2018年6月30日 -398.22%: -3億1921万
2018年9月30日 -94.83%: -6億2193万
2018年12月31日: 1億1555万
2019年3月31日 -33.4%: 7696万
2019年6月30日: -2億8855万
2019年9月30日 -88.29%: -5億4332万
2019年12月31日: 7141万
2020年3月31日 +91.9%: 1億3704万
2020年6月30日: -2億6668万
2020年9月30日 -14.46%: -3億525万
2020年12月31日: 1億2481万
2021年3月31日 +488.69%: 7億3477万
2021年6月30日: -7761万
2021年9月30日 -182.41%: -2億1918万
2021年12月31日: -504万
2022年3月31日: 1億2893万
2022年6月30日: -3億1404万
2022年9月30日 -78.74%: -5億6134万
2022年12月31日: -3億1921万
2023年3月31日: -2億2345万
2023年6月30日 -19.94%: -2億6800万
2023年9月30日 -11.89%: -2億9987万
2023年12月31日: -2億1514万
2024年3月31日: 6444万
2024年6月30日 -82.22%: 1145万
2024年9月30日: -9159万
2024年12月31日: 5668万
2025年3月31日 +390.86%: 2億7821万
2025年6月30日 -96.36%: 1013万
2025年9月30日: -1634万
2025年12月31日: 7337万
2026年3月31日 +169.86%: 1億9800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/30 16:03
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による当連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計基準の適用が連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/30 16:03