エイジス(4659)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億4681万
- 2009年3月31日 -4.49%
- 2億3573万
- 2010年3月31日 +189.36%
- 6億8210万
- 2011年3月31日 -7.03%
- 6億3413万
- 2012年3月31日 -5.71%
- 5億9794万
- 2013年3月31日 -6.17%
- 5億6106万
- 2014年3月31日 -5.35%
- 5億3105万
- 2015年3月31日 -5.77%
- 5億38万
- 2016年3月31日 +11.57%
- 5億5827万
- 2017年3月31日 -4.63%
- 5億3241万
- 2018年3月31日 -3.72%
- 5億1261万
- 2019年3月31日 -4.11%
- 4億9152万
- 2020年3月31日 -5.23%
- 4億6581万
- 2021年3月31日 -6.29%
- 4億3652万
- 2022年3月31日 -8.54%
- 3億9923万
- 2023年3月31日 -7.29%
- 3億7014万
- 2024年3月31日 -8.29%
- 3億3945万
- 2025年3月31日 -18.97%
- 2億7505万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社および国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法または定率法を採用しております。
ただし、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用し、販売用ソフトウエアについては、販売可能期間(3年)に基づく定額法を採用しております。また、顧客関連資産はその効果の及ぶ期間(8年)に基づく定額法を採用しております。2025/06/23 15:00 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2025/06/23 15:00
経営資源の有効活用による資産の効率化を図るため、当社が所有していた保養施設(土地・建物)を売却したことによる売却益であります。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2025/06/23 15:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 有形固定資産 建物及び構築物 1,225 千円 3,089 千円 工具、器具及び備品 828 千円 285 千円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2025/06/23 15:00
担保権によって担保されている債務前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 76,613 千円 40,488 千円 土地 689,992 千円 689,992 千円
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物の当期減少額の主なものは以下のとおりです。
資産除去費用 30,000千円
従業員保養施設の売却 23,609千円2025/06/23 15:00 - #6 資産除去債務明細表、連結財務諸表(連結)
- 産除去債務のうち連結貸借対照表に計上していないもの
資産除去債務の金額に重要性が乏しいため、注記を省略しております。
なお、資産除去債務の負債計上に代えて、建物等の賃借契約において発生が予想される原状回復費用について、資産に計上している敷金保証金の回収が最終的に見込めないと認められる金額を合理的に見積り、そのうち当期の負担に属する金額を費用に計上する方法によっております。2025/06/23 15:00 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社および国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法または定率法を採用しております。2025/06/23 15:00
ただし、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/06/23 15:00
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。