建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 38～50年
構 築 物 15～20年
工具器具備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
(市場販売目的のソフトウェア)
見込販売数量等に基づく償却額と、残存見込販売有効期間に基づく均等償却額との、いずれか大きい金額を計上しております。なお、当初における見込販売有効期間は、3年としております。
(自社利用のソフトウェア)
社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(その他の無形固定資産)
定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2014/06/26 10:03

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※2 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
(除却損)
建物及び構築物	0千円	0千円
その他(工具、器具及び備品)	0	175

2014/06/26 10:03

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	176,260千円	173,079千円
土地	341,789	341,789

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/26 10:03

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2014/06/26 10:03