秀英予備校（4678）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -8億7056万
2010年9月30日 -185.77%: -24億8776万
2010年12月31日: -21億5905万
2011年3月31日: -20億5884万
2011年6月30日: -4億345万
2011年9月30日: -3億4896万
2011年12月31日: -1億1838万
2012年3月31日: 1億2211万
2012年6月30日: -4億4865万
2012年9月30日 -389.62%: -21億9668万
2012年12月31日: -19億4245万
2013年3月31日: -16億9303万
2013年6月30日: -4億8785万
2013年9月30日 -209.3%: -15億895万
2013年12月31日: -12億9239万
2014年3月31日 -17.47%: -15億1820万
2014年6月30日: -7億4512万
2014年9月30日 -379.87%: -35億7560万
2014年12月31日 -1.17%: -36億1750万
2015年3月31日: -32億1918万
2015年6月30日: -6億6442万
2015年9月30日: -6億5276万
2015年12月31日: -4億4983万
2016年3月31日 -133%: -10億4814万
2016年6月30日: -6億2456万
2016年9月30日 -9.44%: -6億8351万
2016年12月31日: -3億5652万
2017年3月31日: 2億9663万
2017年6月30日: -5億9842万
2017年9月30日 -17.69%: -7億427万
2017年12月31日: -4億6227万
2018年3月31日: 1163万
2018年6月30日: -6億4676万
2018年9月30日 -3.49%: -6億6932万
2018年12月31日: -4億7924万
2019年3月31日: -4億7324万
2019年6月30日 -29.67%: -6億1364万
2019年9月30日 -26.91%: -7億7874万
2019年12月31日: -3億3452万
2020年3月31日: 4億4049万
2020年6月30日: -4億7917万
2020年9月30日: -3億9376万
2020年12月31日: -6934万
2021年3月31日: 1億8492万
2021年6月30日: -5億5029万
2021年9月30日 -2.54%: -5億6425万
2021年12月31日: -1億4367万
2022年3月31日: 2563万
2022年6月30日: -4億6092万
2022年9月30日: -2億9051万
2022年12月31日: 5114万
2023年3月31日 +165.21%: 1億3564万
2023年6月30日: -4億7481万
2023年9月30日 -74.28%: -8億2748万
2023年12月31日: -5億6213万
2024年3月31日: -3億4446万
2024年6月30日 -30.38%: -4億4912万
2024年9月30日: -2億9510万
2024年12月31日: 2972万
2025年3月31日 +689.84%: 2億3478万
2025年6月30日: -4億8163万
2025年9月30日: -3億9567万
2025年12月31日: -3128万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 12:08
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に関する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/27 12:08
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に関する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/27 12:08