クリップコーポレーション(4705)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 飲食事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- -4426万
- 2013年6月30日
- -1325万
- 2013年9月30日 -62.25%
- -2151万
- 2013年12月31日 -46.23%
- -3145万
- 2014年3月31日 -31.47%
- -4135万
- 2014年6月30日
- -1480万
- 2014年9月30日 -61.55%
- -2392万
- 2014年12月31日 -36.58%
- -3267万
- 2015年3月31日 -44.73%
- -4728万
- 2015年6月30日
- -1441万
- 2015年9月30日 -68.57%
- -2430万
- 2015年12月31日 -29.37%
- -3144万
- 2016年3月31日 -50.44%
- -4730万
- 2016年6月30日
- -1444万
- 2016年9月30日 -60.66%
- -2321万
- 2016年12月31日 -34.67%
- -3126万
- 2017年3月31日 -60.61%
- -5020万
- 2017年6月30日
- -1810万
- 2017年9月30日 -65.75%
- -3000万
- 2017年12月31日 -35.7%
- -4071万
- 2018年3月31日 -39.18%
- -5666万
- 2018年6月30日
- -1919万
- 2018年9月30日 -51.04%
- -2899万
- 2018年12月31日 -34.49%
- -3899万
- 2019年3月31日 -42.37%
- -5552万
- 2019年6月30日
- -1609万
- 2019年9月30日 -73.07%
- -2784万
- 2019年12月31日 -34.18%
- -3736万
- 2020年3月31日 -31.27%
- -4905万
- 2020年6月30日
- -1106万
- 2020年9月30日 -76.46%
- -1952万
- 2020年12月31日 -18.62%
- -2315万
- 2021年3月31日 -45.71%
- -3374万
- 2021年6月30日
- -1057万
- 2021年9月30日 -69.71%
- -1794万
- 2021年12月31日 -44.42%
- -2591万
- 2022年3月31日 -38.86%
- -3599万
- 2022年6月30日
- -1292万
- 2022年9月30日 -59.44%
- -2060万
- 2022年12月31日 -48.9%
- -3068万
- 2023年3月31日 -40.56%
- -4312万
- 2023年6月30日
- -1516万
- 2023年9月30日 -63.36%
- -2477万
- 2023年12月31日 -47.49%
- -3654万
- 2024年3月31日 -37.13%
- -5010万
- 2024年9月30日
- -2678万
- 2025年3月31日 -55.52%
- -4165万
- 2025年9月30日
- -2085万
- 2026年3月31日 -120.85%
- -4605万
有報情報
- #1 ガバナンス(連結)
- 当社グループは、当社グループのマテリアリティ(重要課題)とした「包括的かつ公正な質の高い教育を確保し、人づくりに貢献する」ことについては、教育事業部門、スポーツ事業部門及び生涯教育事業部門を関連性の強い主要部門と定め、毎月行われる取締役会で具体的な行動指針を定め、部門責任者にレビューを行う形で推進しております。2026/06/19 9:02
もう一つの重要課題である「添加物・保存料を使用しない弁当の宅配や農業を促進することにより、自然環境を守り、人の健康に貢献する」ことについては、飲食事業部門、農業事業部門を関連性の強い主要部門と定め、重要な課題の設定、モニタリング、対応策の推進に取り組んでおります。 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 当社グループは、当社グループのマテリアリティ(重要課題)とした「包括的かつ公正な質の高い教育を確保し、人づくりに貢献する」ことについては、教育事業部門、スポーツ事業部門及び生涯教育事業部門を関連性の強い主要部門と定め、毎月行われる取締役会で具体的な行動指針を定め、部門責任者にレビューを行う形で推進しております。2026/06/19 9:02
もう一つの重要課題である「添加物・保存料を使用しない弁当の宅配や農業を促進することにより、自然環境を守り、人の健康に貢献する」ことについては、飲食事業部門、農業事業部門を関連性の強い主要部門と定め、重要な課題の設定、モニタリング、対応策の推進に取り組んでおります。
(2)戦略 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、商品・サービス別に事業部及び連結子会社を置き、各事業部及び連結子会社は取り扱う商品・サービスについて戦略を立案し、事業活動を展開しております。2026/06/19 9:02
従って、当社グループは事業部及び連結子会社を基礎とした商品・サービス別事業セグメントから構成されており、事業活動の内容及び経営環境に関して適切な情報を提供するため、経済的特徴及び商品・サービス等の要素が概ね類似する複数の事業セグメントを集約し、「教育事業」、「スポーツ事業」、「飲食事業」及び「生涯教育事業」の4つを報告セグメントとしております。
「教育事業」は、小・中学生及び高校生を対象とした学習塾を行っております。「スポーツ事業」は、幼児・小学生を対象としたサッカー教室を行っております。「飲食事業」は、弁当の宅配事業を行っております。「生涯教育事業」は、就労継続支援事業・ボイストレーニング教室・韓国語教室を行っております。 - #4 事業の内容
- 3 【事業の内容】2026/06/19 9:02
当企業集団は㈱クリップコーポレーション(当社)及び連結子会社6社、非連結子会社1社((合)1.Vars)、関連会社1社(㈱SMC)により構成されており、教育事業、スポーツ事業、飲食事業(弁当宅配)及び生涯教育事業等を行っております。
各事業における当社グループ各社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。 - #5 会計方針に関する事項(連結)
- ②その他売上2026/06/19 9:02
その他の売上の主な履行義務は、授業またはスクールで使用する教材やユニフォーム等を提供すること、また飲食事業における弁当を提供することであります。当該履行義務は顧客にこれらの物品を引き渡した時点で充足されることから、当該時点で収益を認識しております。
(6) 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準 - #6 従業員の状況(連結)
- 2026年3月31日現在2026/06/19 9:02
(注) 従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。セグメントの名称 従業員数(名) スポーツ事業 20 [30] 飲食事業 6 [21] 生涯教育事業 6 [28]
②提出会社の状況 - #7 沿革
- 2 【沿革】2026/06/19 9:02
1981年5月 株式会社湯浅教育システム中部を設立、コンピュータ学習専用機器「ヤルキー」の販売を開始。 1995年6月 株式会社ユアサシステムシーエイティーブイ事業部と株式会社ユアサスポーツクラブを吸収合併。 1996年2月 株式会社平和堂より飲食店の営業権を買い取り飲食事業に進出。 1996年2月 長野県松本市の湯浅教育研究所を閉鎖。 - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- スポーツ事業部門におきましては、新規スクールの出店・生徒募集を徹底し、売上回復を図ってまいります。2026/06/19 9:02
飲食事業部門につきましては、長期にわたる不採算部門であるという認識にたって、今後のあり方を検討してまいります。
生涯教育事業部門につきましては、営業力とサービス力の強化により、規模拡大と利益確保を目指してまいります。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2026/06/19 9:02
(注) 1.セグメント間取引については、相殺消去しております。セグメントの名称 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 金額(千円) 前年同期比(%) スポーツ事業 238,407 82.9 飲食事業 128,179 83.2 生涯教育事業 116,359 200.2
2.主な相手先別の販売実績につきましては、売上高の10%以上を占める主要顧客はありませんので記載を省略しております。 - #10 設備投資等の概要
- 当連結会計年度において、重要な設備投資及び設備の除却又は売却はありません。2026/06/19 9:02
(3) 飲食事業
当連結会計年度において、重要な設備投資及び設備の除却又は売却はありません。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ②その他売上2026/06/19 9:02
その他の売上の主な履行義務は、授業またはスクールで使用する教材やユニフォーム等を提供すること、また飲食事業における弁当を提供することであります。当該履行義務は顧客にこれらの物品を引き渡した時点で充足されることから、当該時点で収益を認識しております。
5.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項