トヨタファイナンスのソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2008年3月31日: 94億7900万
2010年3月31日 -28.55%: 67億7300万
2011年3月31日 +3.34%: 69億9900万
2012年3月31日 +39.15%: 97億3900万
2013年3月31日 +58.7%: 154億5600万
2014年3月31日 +4.15%: 160億9800万
2015年3月31日 -7.48%: 148億9400万
2016年3月31日 -0.51%: 148億1800万
2017年3月31日 -8.99%: 134億8600万
2018年3月31日 -11.92%: 118億7900万
2019年3月31日 -3.14%: 115億600万
2020年3月31日 +2.36%: 117億7700万
2021年3月31日 +5.81%: 124億6100万
2022年3月31日 +7.44%: 133億8800万
2023年3月31日 +10.61%: 148億800万
2024年3月31日 +27.26%: 188億4400万
2025年3月31日 +24.82%: 235億2200万
2026年3月31日 +3.27%: 242億9000万

個別

2008年3月31日: 94億7600万
2009年3月31日 -28.12%: 68億1100万
2010年3月31日 -0.68%: 67億6500万
2011年3月31日 +3.43%: 69億9700万
2012年3月31日 +39.19%: 97億3900万
2013年3月31日 +58.7%: 154億5600万
2014年3月31日 +4.15%: 160億9700万
2015年3月31日 -7.49%: 148億9100万
2016年3月31日 -0.53%: 148億1200万
2017年3月31日 -9%: 134億7900万
2018年3月31日 -11.97%: 118億6600万
2019年3月31日 -3.57%: 114億4200万
2020年3月31日 +0.65%: 115億1600万
2021年3月31日 +4.47%: 120億3100万
2022年3月31日 +7.75%: 129億6400万
2023年3月31日 +11.15%: 144億900万
2024年3月31日 +28.32%: 184億9000万
2025年3月31日 +23.2%: 227億8000万
2026年3月31日 +3.04%: 234億7200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: ② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
主として、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2026/06/30 13:07
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）: (2) 優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題
自動車業界においては、カーボンニュートラルの実現に向けた電動化の急速な移行は一部見直しの動きがある一方で、車両のコネクティッド化や自動運転技術の高度化、OTA(Over-The-Air)による機能更新の普及等を背景にソフトウエアの重要性は一段と高まっております。これに伴い、半導体メーカーやITプラットフォーマー等を含む企業間連携や業界横断的な協業が進展しており、事業環境及び事業構造の変化への迅速な対応がより重要な局面にあります。
また、金融業界においても、異業種企業による金融分野への参入が拡大するとともに、金融機能を他業種のサービスに組み込む「エンベデッド・ファイナンス」の普及が進展するなど、金融サービスの提供形態は大きく変化しております。
2026/06/30 13:07
#3 設備投資等の概要: 1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度の設備投資の総額は15,947百万円であり、有形固定資産のほか、無形固定資産への投資を含めて記載しております。主な設備投資の内容は、賃貸資産(リース用車両)及びソフトウエアの取得であります。また、重要な設備の除却又は売却はありません。
なお、当社グループは金融事業の単一セグメントのため、セグメント情報の記載を省略しております。
2026/06/30 13:07
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
主として、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2026/06/30 13:07