フューチャー（4722）のソフトウエアの推移 - 全期間

有報情報

#1 事業等のリスク

当社グループでは、経営情報の充実化・業務効率化等のため、自社利用目的のソフトウエア開発を行うことがあります。当該ソフトウエアは、業務効率化による将来の費用削減効果を期待して資産計上する場合がありますが、技術の潮流の変化や業務の大幅な変更等による急激な機能の陳腐化により減損対象となる可能性があります。
また、業種に特化したクラウド型又はテンプレート型のソフトウエア等、顧客へのサービス提供のためのソフトウエアの開発を行っており、これらのソフトウエア制作原価は、将来の受注獲得見込あるいは販売可能見込を合理的に見積もったうえで資産計上する場合がありますが、マーケット状況の急激な変化や技術トレンドの変化等により見込販売収益が著しく減少した場合には、減少部分を一時の費用又は損失として処理する可能性があります。
ビジネスイノベーション事業においては、インターネットによる販売を行っており、販売する商品を需要予測に基づき発注しております。しかしながら、実際の受注は天候や景気その他様々な要因に左右されるため、実際の受注が需要予測を上回った場合には販売機会を失うこととなり、また、需要予測を下回った場合には、過剰在庫が発生し、資金繰りへの影響や商品評価損が発生する可能性があります。また、当該事業では、デジタルコンテンツをあらかじめ自社で作成する場合がありますが、実際のウェブサービスへの申し込みや広告収入の獲得について、当初の見込みを下回った場合、制作原価を回収できない可能性があります。これらの場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

2026/03/25 9:46

#2 会計方針に関する事項（連結）

② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、ただしサービス提供目的のソフトウエアについては5年以内の見込収益獲得期間に基づく定額法

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#3 収益認識関係、連結財務諸表（連結）

契約資産は、主にソフトウエア開発に関して進捗度に基づき収益を認識する契約の適用を受ける契約について、期末日時点で履行義務を充足しているが、未請求の履行義務に係る対価に対する当社及び連結子会社の権利に関するものです。契約資産は、対価に対する当社及び連結子会社の権利が無条件になった時点で顧客との契約から生じた債権に振り替えられます。当該ソフトウエア開発に関して進捗度に基づき収益認識する契約の適用を受ける契約について、契約内容に従い請求し回収時期に受領しております。
契約負債は、主に履行義務の充足の時期に収益を認識する契約について、支払条件に基づいて顧客から受け取った期間分の前受金に関するものであります。契約負債は、収益の認識に伴い取り崩されます。

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#4 減損損失に関する注記（連結）

(1) 減損損失を認識した資産グループの概要

場所	用途	種類
岐阜県岐阜市	店舗	建物及び構築物、ソフトウエア、その他

(2) 減損損失を認識するに至った経緯

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#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

中立」のポジション
オープンシステムに特化することで、ハードウエアベンダーやソフトウエアベンダーに依存しない中立の立場を保持し、既成概念や製品の制約にとらわれることのない最適化を追求しています。それにより、常に顧客の隣に座る社外CIOのような立場から顧客の利益の最大化を図ります。
③ 上流・下流の区別のない一貫したサービスの提供

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#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

フューチャーインスペース株式会社は、定常的な保守運用サービスに加え、既存顧客のシステム基盤更改及びクラウド移行案件の開発が引き続き好調に推移したものの、大型の開発案件が終了した影響により、前期比で減収減益となりました。
FutureOne株式会社は、強みであるオリジナルのパッケージソフトウエア「InfiniOne」の販売において、鉄鋼業など業界特化型の営業展開による新規受注の拡大に加え、既存顧客への業務改善提案に伴うシステム開発案件の受注が拡大し、前期比で増収増益となりました。
フューチャーアーティザン株式会社は、PLM事業への本格参入による新規大型案件の獲得や、DXコンサルティング案件の価値訴求が売上に寄与し、前期比で増収となったものの、グループ間での事業移管の影響やソフトウエア償却負担の増加などから、営業利益は前期比で概ね横ばいとなりました。

2026/03/25 9:46

#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、ただしサービス提供目的のソフトウエアについては5年以内の見込収益獲得期間に基づく定額法
市場販売目的のソフトウエア

2026/03/25 9:46

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

① 自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、ただしサービス提供目的のソフトウエアについては5年以内の見込収益獲得期間に基づく定額法
② その他

2026/03/25 9:46