エムティーアイ（9438）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年12月31日
- 2億8594万
- 2011年3月31日 +225.72%
- 9億3136万
- 2011年6月30日 +60.65%
- 14億9623万
- 2011年9月30日 +18.73%
- 17億7646万
- 2011年12月31日 -91.64%
- 1億4858万
- 2012年3月31日 +6.72%
- 1億5856万
- 2012年6月30日 +134.58%
- 3億7195万
- 2012年9月30日 -75.23%
- 9213万
- 2012年12月31日 +170.26%
- 2億4898万
- 2013年3月31日
- -5741万
- 2013年6月30日
- 4億2956万
- 2013年9月30日 +43.72%
- 6億1737万
- 2013年12月31日 -26.92%
- 4億5115万
- 2014年3月31日 +81.47%
- 8億1872万
- 2014年6月30日 +17.82%
- 9億6465万
- 2014年9月30日 +34.12%
- 12億9380万
- 2014年12月31日 -31.94%
- 8億8056万
- 2015年3月31日 +41.24%
- 12億4373万
- 2015年6月30日 +72.48%
- 21億4515万
- 2015年9月30日 +27.18%
- 27億2828万
- 2015年12月31日 -73.91%
- 7億1193万
- 2016年3月31日 +90.32%
- 13億5497万
- 2016年6月30日 +84.84%
- 25億459万
- 2016年9月30日 +23.54%
- 30億9424万
- 2016年12月31日 -75.98%
- 7億4318万
- 2017年3月31日 -49.09%
- 3億7838万
- 2017年6月30日 +183.85%
- 10億7405万
- 2017年9月30日 +33.8%
- 14億3708万
- 2017年12月31日 -33.48%
- 9億5593万
- 2018年3月31日 +37.69%
- 13億1622万
- 2018年6月30日 +50.27%
- 19億7792万
- 2018年9月30日 -25.92%
- 14億6532万
- 2018年12月31日
- -9092万
- 2019年3月31日
- 5億3656万
- 2019年6月30日 +336.52%
- 23億4222万
- 2019年9月30日 -31.19%
- 16億1174万
- 2019年12月31日 -85.33%
- 2億3649万
- 2020年3月31日 +295.02%
- 9億3417万
- 2020年6月30日 +52.62%
- 14億2571万
- 2020年9月30日 -91.47%
- 1億2167万
- 2020年12月31日 +19.67%
- 1億4560万
- 2021年3月31日
- -11億3159万
- 2021年6月30日
- -10億2561万
- 2021年9月30日 -36.45%
- -13億9947万
- 2021年12月31日
- 1億7599万
- 2022年3月31日 -72.99%
- 4754万
- 2022年6月30日
- -2億7335万
- 2022年9月30日 -316.03%
- -11億3723万
- 2022年12月31日
- -6億3992万
- 2023年3月31日
- -3億9106万
- 2023年6月30日
- 4億6907万
- 2023年9月30日 +66.07%
- 7億7899万
- 2023年12月31日 -20.25%
- 6億2121万
- 2024年3月31日 +165.66%
- 16億5033万
- 2024年6月30日 +40.71%
- 23億2223万
- 2024年9月30日 +6.27%
- 24億6790万
- 2024年12月31日 -73.34%
- 6億5806万
- 2025年3月31日 +177.73%
- 18億2761万
- 2025年6月30日 +17.47%
- 21億4696万
- 2025年9月30日 +71.3%
- 36億7774万
- 2025年12月31日 -81.35%
- 6億8584万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/12/19 14:00
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/12/19 14:00
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)および「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当連結会計年度の期首から適用しています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
