ニットー(1738)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億1538万
- 2009年3月31日 -3.92%
- 3億302万
- 2010年3月31日 +4.26%
- 3億1594万
- 2011年3月31日 -3.69%
- 3億426万
- 2012年3月31日 -4.21%
- 2億9145万
- 2013年3月31日 -2.73%
- 2億8350万
- 2014年3月31日 +76.17%
- 4億9944万
- 2014年6月30日 -0.7%
- 4億9596万
- 2014年9月30日 -1.42%
- 4億8890万
- 2014年12月31日 -2.54%
- 4億7650万
- 2015年3月31日 -1.72%
- 4億6832万
- 2015年6月30日 -1.17%
- 4億6284万
- 2015年9月30日 -1.17%
- 4億5742万
- 2015年12月31日 -1.2%
- 4億5194万
- 2016年3月31日 +0.95%
- 4億5623万
- 2016年6月30日 -1.18%
- 4億5086万
- 2016年9月30日 -1.26%
- 4億4516万
- 2016年12月31日 -1.15%
- 4億4005万
- 2017年3月31日 -1.13%
- 4億3509万
- 2017年6月30日 -0.63%
- 4億3235万
- 2017年9月30日 -0.79%
- 4億2894万
- 2017年12月31日 +27.53%
- 5億4702万
- 2018年3月31日 -0.9%
- 5億4212万
- 2018年6月30日 +9.26%
- 5億9232万
- 2018年9月30日 -4.76%
- 5億6411万
- 2018年12月31日 -5.35%
- 5億3392万
- 2019年3月31日 +68.76%
- 9億103万
- 2019年6月30日 -1.05%
- 8億9158万
- 2019年9月30日 -1.14%
- 8億8143万
- 2019年12月31日 +2.97%
- 9億766万
- 2020年3月31日 -1.29%
- 8億9595万
- 2020年6月30日 -1.18%
- 8億8541万
- 2020年9月30日 -1.17%
- 8億7506万
- 2020年12月31日 +12.12%
- 9億8108万
- 2021年3月31日 -1.11%
- 9億7015万
- 2021年6月30日 -0.79%
- 9億6251万
- 2021年9月30日 -1.19%
- 9億5110万
- 2021年12月31日 +2.74%
- 9億7712万
- 2022年3月31日 -3.52%
- 9億4274万
- 2022年6月30日 -1.25%
- 9億3094万
- 2022年9月30日 -1.24%
- 9億1944万
- 2022年12月31日 +3.81%
- 9億5445万
- 2023年3月31日 -2.33%
- 9億3219万
- 2023年6月30日 -1.3%
- 9億2011万
- 2023年9月30日 -1.3%
- 9億811万
- 2023年12月31日 +20.75%
- 10億9654万
- 2024年3月31日 -6.27%
- 10億2783万
- 2024年6月30日 -1.68%
- 10億1055万
- 2024年9月30日 -2.58%
- 9億8443万
- 2024年12月31日 +25.71%
- 12億3749万
- 2025年3月31日 -1.3%
- 12億2142万
- 2025年6月30日 -1.35%
- 12億499万
- 2025年9月30日 -1.33%
- 11億8892万
- 2025年12月31日 -1.23%
- 11億7426万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産2025/06/23 10:18
a 建物及び構築物
定額法 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/23 10:18
当社グループは管理会計上の区分に基づく事業拠点単位でグルーピングを行っております。上記資産については、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、帳簿価額を将来キャッシュ・フローにより回収できる回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(81,542千円)として特別損失に計上しました。場所 用途 種類 奈良営業所(奈良県磯城郡田原本町) 事務所、店舗及び倉庫 土地、建物及び構築物 他
減損損失の内訳は、土地20,865千円、建物及び構築物55,460千円、その他5,216千円であります。なお、当該資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、その評価額は不動産鑑定評価等に基づき評価しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式
移動平均法による原価法2025/06/23 10:18