構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。
平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。
ただし、平成10年10月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主要な有形固定資産の耐用年数は下記のとおりです。
建物 50年
工具、器具及び備品 5年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。2019/03/27 9:04

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)	当連結会計年度(自 平成30年1月1日至 平成30年12月31日)
建物及び構築物	1,031千円	-千円
機械装置及び運搬具	101	0

2019/03/27 9:04

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法を採用しております。
ただし、平成10年10月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主要な有形固定資産の耐用年数は下記のとおりです。

2019/03/27 9:04

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。
平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。
ただし、平成10年10月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主要な有形固定資産の耐用年数は下記のとおりです。
建物 50年
工具、器具及び備品 5年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
ハ 長期前払費用
定額法を採用しております。2019/03/27 9:04