#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。
但し1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(建物附属設備を含む) 3～39年
構築物 10～15年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産
定額法により償却しており、自社利用のソフトウエアについては、5年で償却しております。
(3) 長期前払費用
定額法2024/05/23 14:57
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定率法を採用しております。
但し1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2024/05/23 14:57
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法を採用しております。
但し1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(建物附属設備を含む)及び構築物 3～39年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産
定額法により償却しており、主なものは、自社利用のソフトウエアについては5年、顧客関係資産は9年で償却しております。
③ 長期前払費用
定額法2024/05/23 14:57