昭和システムエンジニアリング(4752)の仕掛品の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 1538万
- 2009年3月31日 +46.99%
- 2261万
- 2010年3月31日 +10.29%
- 2494万
- 2010年12月31日 +470.42%
- 1億4228万
- 2011年3月31日 -94.25%
- 817万
- 2011年6月30日 +625.28%
- 5929万
- 2011年9月30日 -55.38%
- 2646万
- 2011年12月31日 +43.42%
- 3795万
- 2012年3月31日 -85.63%
- 545万
- 2012年6月30日 +999.99%
- 7166万
- 2012年9月30日 -77.31%
- 1626万
- 2012年12月31日 +34.09%
- 2180万
- 2013年3月31日 -38.86%
- 1333万
- 2013年6月30日 -15.26%
- 1129万
- 2013年9月30日 +19.11%
- 1345万
- 2013年12月31日 +126.96%
- 3054万
- 2014年3月31日 -73.78%
- 800万
- 2014年6月30日 +425.16%
- 4206万
- 2014年9月30日 -0.36%
- 4190万
- 2014年12月31日 +41.51%
- 5930万
- 2015年3月31日 -19.37%
- 4781万
- 2015年6月30日 +135.22%
- 1億1246万
- 2015年9月30日 -61.97%
- 4277万
- 2015年12月31日 +168.38%
- 1億1480万
- 2016年3月31日 -51.57%
- 5560万
- 2016年6月30日 +28.84%
- 7163万
- 2016年9月30日 -46.63%
- 3823万
- 2016年12月31日 -57.42%
- 1628万
- 2017年3月31日 -83.99%
- 260万
- 2017年6月30日 +999.99%
- 4545万
- 2017年9月30日 -80.05%
- 906万
- 2017年12月31日 +331.99%
- 3916万
- 2018年3月31日 -71.63%
- 1110万
- 2018年6月30日 +444.47%
- 6048万
- 2018年9月30日 -81.77%
- 1102万
- 2018年12月31日 +292.74%
- 4330万
- 2019年3月31日 -56.72%
- 1874万
- 2019年6月30日 +86.56%
- 3496万
- 2019年9月30日 -74.3%
- 898万
- 2019年12月31日 +43.66%
- 1291万
- 2020年3月31日 -19.83%
- 1035万
- 2020年6月30日 +183.61%
- 2935万
- 2020年9月30日 +30.7%
- 3837万
- 2020年12月31日 -1.7%
- 3771万
- 2021年3月31日 -88.48%
- 434万
- 2021年6月30日 +239.71%
- 1475万
- 2021年9月30日 -80.25%
- 291万
- 2021年12月31日 +233.28%
- 971万
- 2022年3月31日 -64.32%
- 346万
- 2022年6月30日 +408.57%
- 1762万
- 2022年9月30日 -90.41%
- 169万
- 2022年12月31日 +626.79%
- 1229万
- 2023年3月31日 -93.6%
- 78万
- 2023年6月30日 +999.99%
- 1232万
- 2023年9月30日 +32.54%
- 1634万
- 2023年12月31日 -63.38%
- 598万
- 2024年3月31日 -56.94%
- 257万
- 2024年6月30日 +697.67%
- 2055万
- 2024年9月30日 -50.29%
- 1021万
- 2024年12月31日 -32.32%
- 691万
- 2025年3月31日 -63%
- 255万
- 2025年6月30日 +455.57%
- 1421万
- 2025年9月30日 -80.12%
- 282万
- 2025年12月31日 +496.25%
- 1685万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- 仕掛品
2025/06/23 9:13区分 金額(千円) ソフトウエア開発事業 2,559 合計 2,559 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.棚卸資産の評価基準及び評価方法2025/06/23 9:13
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。