三井情報(2665)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 34億600万
- 2009年3月31日 -7.84%
- 31億3900万
- 2010年3月31日 -12.46%
- 27億4800万
- 2011年3月31日 -10.15%
- 24億6900万
- 2012年3月31日 -8.02%
- 22億7100万
- 2013年3月31日 -12.42%
- 19億8900万
- 2014年3月31日 -9.35%
- 18億300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (※3)全社資産は主に全社共通の目的で保有している現金及び現金同等物、預け金、土地、建物及び構築物、工具器具及び備品、ソフトウェア、差入保証金等です。2014/06/18 15:03
その他の項目 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、市場販売目的ソフトウェア等については、見込販売収益に基づく償却額又は当該ソフトウェアの残存有効期間(3年)に基づく定額法償却額のいずれか大きい額を計上する方法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/18 15:03 - #3 売上原価明細書(連結)
- ※.他勘定振替高の内訳は次のとおりです。2014/06/18 15:03
項目 前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物 (百万円) - 0 工具、器具及び備品 (百万円) - 37 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりです。2014/06/18 15:03
2.当期減少額のうち主なものは次のとおりです。建物 東中野ビル設備工事等 37百万円 データセンター設備工事等 42百万円 (うち建設仮勘定より振替) (1百万円) 工具、器具及び備品 メンテナンス用機器等 172百万円 検証用機器等 235百万円 データセンター用機器等 400百万円 (うち建設仮勘定より振替) (281百万円) (うちソフトウェア仮勘定より振替) (47百万円) 社内システム用機器等 46百万円 (うち建設仮勘定より振替) (20百万円) ソフトウェア 販売用ソフトウェア開発 95百万円 (うちソフトウェア仮勘定より振替) (58百万円) 社内システム開発 853百万円 (うちソフトウェア仮勘定より振替) (818百万円) データセンター用ソフトウェア等 3百万円 建設仮勘定 データセンター用機器等 283百万円 社内システム用機器等 22百万円 ソフトウェア仮勘定 社内システム開発 382百万円 販売用ソフトウェア開発 106百万円 データセンター用機器等 47百万円
建設仮勘定 データセンター設備工事等(工具、器具及び備品に振替) 281百万円 社内システム用機器等(工具、器具及び備品に振替) 20百万円 データセンター設備工事等(建物に振替) 1百万円 ソフトウェア仮勘定 社内システム開発(ソフトウェアに振替) 818百万円 - #5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 1.当該資産除去債務の概要2014/06/18 15:03
当社グループは、社有建物の解体時におけるアスベスト除去費用及び建設リサイクル法に基づく再資源化費用につき、資産除去債務を計上しております。また、不動産賃貸借契約に基づく退去時における原状回復費用につき、資産除去債務を計上しております。
なお、本社オフィスの不動産賃貸借契約に基づき、退去時における原状回復に係る債務を資産除去債務として認識しておりますが、当該資産除去債務に関しては、資産除去債務の負債計上に代えて不動産賃貸借契約に関する敷金の回収が最終的に見込めないと認められる金額を合理的に見積り、そのうち当連結会計年度の負担に属する金額を費用に計上する方法によっております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び在外連結子会社については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 8年~36年
工具、器具及び備品 4年~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、市場販売目的ソフトウェア等については、見込販売収益に基づく償却額又は当該ソフトウェアの残存有効期間(3年)に基づく定額法償却額のいずれか大きい額を計上する方法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/18 15:03