楽天グループ(4755)の建設仮勘定の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 9400万
- 2009年12月31日 +110.64%
- 1億9800万
- 2010年12月31日 -53.03%
- 9300万
- 2011年12月31日 +87.1%
- 1億7400万
- 2012年12月31日 +287.93%
- 6億7500万
- 2013年12月31日 +19.41%
- 8億600万
- 2014年12月31日 +224.94%
- 26億1900万
- 2015年12月31日 -57.5%
- 11億1300万
- 2016年12月31日 -13.75%
- 9億6000万
- 2017年12月31日 -8.75%
- 8億7600万
- 2018年12月31日 -41.32%
- 5億1400万
- 2019年12月31日 +766.93%
- 44億5600万
- 2020年12月31日 +48.63%
- 66億2300万
- 2021年12月31日 -26.12%
- 48億9300万
- 2022年12月31日 +152.85%
- 123億7200万
- 2023年12月31日 -46.8%
- 65億8200万
- 2024年12月31日 +13.05%
- 74億4100万
- 2025年12月31日 +55.48%
- 115億6900万
有報情報
- #1 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注) 建設仮勘定の増加には、新規取得による増加額のほか、各固定資産科目への振替額(△)が含まれています。2026/03/26 15:30
連結損益計算書上、減価償却費は「営業費用」、減損損失は「その他の費用」に計上しています。 - #2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 取得原価には資産の取得に直接関連する費用、資産の解体及び除去費用、並びに原状回復費用の当初見積額が含まれています。また、意図した使用又は販売が可能となるまでに相当の期間を必要とするような資産に関して、その資産の取得、建設又は製造に直接起因する借入コストは、当該資産取得の一部として資産化しています。なお、その他の借入コストは全て、発生した期に費用として認識しています。2026/03/26 15:30
土地及び建設仮勘定以外の減価償却費は、有形固定資産の各構成要素の見積耐用年数にわたり、主に定額法に基づいています。
主要な有形固定資産の前連結会計年度及び当連結会計年度における見積耐用年数は、以下のとおりです。