アルファ(4760)の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2016年8月31日
- 1億8102万
- 2017年8月31日 -4.27%
- 1億7329万
- 2017年11月30日 +70%
- 2億9460万
- 2018年2月28日 -13.6%
- 2億5453万
- 2018年5月31日 +12.87%
- 2億8730万
- 2018年8月31日 -28.42%
- 2億564万
- 2018年11月30日 +21.93%
- 2億5073万
- 2019年2月28日 -11.81%
- 2億2111万
- 2019年5月31日 +14.44%
- 2億5303万
- 2019年8月31日 -16.26%
- 2億1189万
- 2019年11月30日 +14.39%
- 2億4238万
- 2020年2月29日 -20.94%
- 1億9163万
- 2020年5月31日 +23.87%
- 2億3737万
- 2020年8月31日 -8.97%
- 2億1609万
- 2020年11月30日 +9.87%
- 2億3742万
- 2021年2月28日 -21.53%
- 1億8630万
- 2021年5月31日 -2.36%
- 1億8191万
- 2021年8月31日 -13.66%
- 1億5706万
- 2021年11月30日 +21.28%
- 1億9049万
- 2022年2月28日 -12.95%
- 1億6581万
- 2022年5月31日 +10.43%
- 1億8310万
- 2022年8月31日 -23.77%
- 1億3957万
- 2022年11月30日 +47.69%
- 2億614万
- 2023年2月28日 -30.16%
- 1億4397万
- 2023年5月31日 +14.88%
- 1億6540万
- 2023年8月31日 -4.39%
- 1億5814万
- 2023年11月30日 +39.46%
- 2億2054万
- 2024年2月29日 -20.06%
- 1億7630万
- 2024年5月31日 +18.39%
- 2億872万
- 2024年8月31日 -4.6%
- 1億9911万
- 2024年11月30日 +12.77%
- 2億2454万
- 2025年2月28日 -17.03%
- 1億8631万
- 2025年5月31日 +20.5%
- 2億2450万
- 2025年8月31日 +10.44%
- 2億4794万
- 2025年11月30日 +10.51%
- 2億7401万
- 2026年2月28日 -40.8%
- 1億6220万
個別
- 2013年8月31日
- 1億5996万
- 2014年8月31日 +22.95%
- 1億9667万
- 2015年8月31日 -4.36%
- 1億8809万
- 2016年8月31日 -3.76%
- 1億8102万
- 2017年8月31日 -4.27%
- 1億7329万
- 2018年8月31日 +18.67%
- 2億564万
- 2019年8月31日 +3.04%
- 2億1189万
- 2020年8月31日 +1.98%
- 2億1609万
- 2021年8月31日 -27.31%
- 1億5706万
- 2022年8月31日 -11.13%
- 1億3957万
- 2023年8月31日 +13.3%
- 1億5814万
- 2024年8月31日 +25.91%
- 1億9911万
- 2025年8月31日 +24.52%
- 2億4794万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 固定資産は、投資その他の資産で投資有価証券が45百万円減少したこと、退職給付に係る資産が358百万円増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ308百万円増加し2,167百万円となりました。2025/11/26 9:29
流動負債は、電子記録債務が48百万円増加したこと、短期借入金が50百万円減少したこと、1年内返済予定の長期借入金が49百万円増加したこと、未払消費税等が39百万円減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ13百万円増加し1,954百万円となりました。
固定負債は、長期借入金が28百万円減少したこと、繰延税金負債が133百万円増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ105百万円増加し1,056百万円となりました。 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券である株式や社債は、主に業務上の関係を有する企業の株式や社債であり、市場価格の変動リスクや信用リスクに晒されております。2025/11/26 9:29
営業債務である支払手形及び買掛金並びに電子記録債務は、全てが1年以内の支払期日であります。
借入金の使途は運転資金(主として短期)及び設備投資資金(長期)であります。