車両運搬具

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は、建物15～50年、車両運搬具6年、工具、器具及び備品2～8年であります。
(会計方針の変更)

2016/11/29 10:07

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	当連結会計年度(自 平成27年9月1日至 平成28年8月31日)
建物及び土地	6,926千円
車両運搬具	303
計	7,229

2016/11/29 10:07

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	当連結会計年度(自 平成27年9月1日至 平成28年8月31日)
車両運搬具	258千円

2016/11/29 10:07

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物10～50年、車両運搬具6年、工具、器具及び備品2～8年であります。
(会計方針の変更)

2016/11/29 10:07