SM ENTERTAINMENT JAPAN(4772)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -2億2603万
- 2010年9月30日 -66.5%
- -3億7635万
- 2011年3月31日 -98.15%
- -7億4574万
- 2011年6月30日
- -2507万
- 2011年9月30日 -335.49%
- -1億920万
- 2011年12月31日
- -4635万
- 2012年3月31日
- 7127万
- 2012年6月30日 +44.04%
- 1億265万
- 2012年9月30日 -58.66%
- 4244万
- 2012年12月31日
- -1億6543万
- 2013年3月31日
- 4931万
- 2013年6月30日
- -3億3412万
- 2013年9月30日
- -2億6666万
- 2013年12月31日 -81.53%
- -4億8408万
- 2014年3月31日
- -8328万
- 2014年6月30日 -12.2%
- -9344万
- 2014年9月30日
- -2163万
- 2014年12月31日
- 6705万
- 2015年3月31日 -95.51%
- 300万
- 2015年6月30日
- -5589万
- 2015年9月30日 -11.53%
- -6234万
- 2015年12月31日 -2.19%
- -6370万
- 2016年3月31日
- -3134万
- 2016年6月30日
- -2039万
- 2016年9月30日
- 6432万
- 2016年12月31日 -78.41%
- 1388万
- 2020年9月30日
- -5億5293万
- 2020年12月31日 -122.42%
- -12億2983万
- 2021年3月31日
- -2億1802万
- 2021年6月30日 -38.31%
- -3億154万
- 2021年9月30日 -48.36%
- -4億4735万
- 2021年12月31日
- 27億6962万
- 2022年3月31日
- -8億9538万
- 2022年6月30日 -101.17%
- -18億125万
- 2022年9月30日 -17%
- -21億740万
- 2022年12月31日 -6.94%
- -22億5356万
- 2023年3月31日
- 8億2142万
- 2023年6月30日 -9.88%
- 7億4030万
- 2023年9月30日 +34.26%
- 9億9394万
- 2023年12月31日 -55.55%
- 4億4181万
- 2024年3月31日 -63.61%
- 1億6078万
- 2024年6月30日 -58.59%
- 6657万
- 2024年9月30日
- -2億2755万
- 2024年12月31日
- 4億9215万
- 2025年3月31日 -85.28%
- 7245万
- 2025年6月30日 +999.99%
- 9億8510万
- 2025年9月30日 -35.36%
- 6億3678万
- 2025年12月31日 -23.26%
- 4億8864万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/25 13:08
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。2026/03/25 13:08
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/03/25 13:08
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。