有価証券報告書-第44期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却によっております。
② 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3年又は5年間)に基づく定額法によっております。
なお、取得原価が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。