有価証券報告書-第44期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
② たな卸資産
コンテンツ
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
なお、コンテンツについては、見積回収期間(12カ月)にわたり、会社所定の償却率によって償却しております。
商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。