- 4766
- 2026/10/19
- 時価
- 24億円
- PER 予
- 23.55倍
- 2009年以降
- 赤字-257.14倍
(2009-2025年) - PBR
- 4.83倍
- 2009年以降
- 0.75-11.75倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 2.37%
- ROE 予
- 20.53%
- ROA 予
- 7%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ピーエイ(4766)の役員報酬の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2012年12月31日
- 7540万
- 2013年12月31日 +3.58%
- 7810万
- 2014年12月31日 -4.96%
- 7423万
- 2015年12月31日 -11.38%
- 6579万
- 2016年12月31日 +3.12%
- 6784万
- 2017年12月31日 +5.58%
- 7163万
- 2018年12月31日 -0.13%
- 7153万
- 2019年12月31日 +1.97%
- 7294万
- 2020年12月31日 -15.47%
- 6165万
- 2021年12月31日 +16.18%
- 7163万
- 2022年12月31日 +10.03%
- 7881万
- 2023年12月31日 +2.8%
- 8102万
- 2024年12月31日 -45.89%
- 4384万
- 2025年12月31日 -29.64%
- 3084万
個別
- 2008年12月31日
- 7694万
- 2009年12月31日 -13.56%
- 6651万
- 2010年12月31日 -2.16%
- 6507万
- 2011年12月31日 +6.07%
- 6902万
- 2012年12月31日 +2.37%
- 7066万
- 2013年12月31日 +0.82%
- 7124万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- (4)指標及び目標2026/03/27 16:00
当社グループの人材戦略の推進にあたっては人的資本ROIを重要視しており、令和7年12月期の実績は、11.7%となり、前連結会計年度と比較して5.2ポイントの上昇となりました。なお、人的資本ROI=調整後営業利益÷人的資本コストとして算出しております。調整後営業利益は、営業利益から一時的要因を排除した事業の業績を測る利益指標です。人的資本コストとは、従業員の給与や賞与、法定福利費、福利厚生費、その他役員報酬等などを含んだ費用の合計です。
当社は人的資本に適切に投資を行い、そのリターンとしての組織成果を高めることが重要であるという考えのもと、投資とリターンのバランスを目指した経営を行ってまいります。令和8年12月期においては、人的資本に対し適切に投資を行い、令和7年12月期の実績を超える水準を目指してまいります。 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費の主要項目2026/03/27 16:00
前連結会計年度(自 令和6年1月1日至 令和6年12月31日) 当連結会計年度(自 令和7年1月1日至 令和7年12月31日) 役員報酬 43,843千円 30,846千円 給料手当 349,489 334,625 - #3 役員報酬(連結)
- 個人別の報酬額については、取締役会決議に基づき報酬委員会が具体的内容について委任を受けるものとし、その権限の内容は各取締役の基本報酬の額を決定することとします。報酬委員会は、当該権限が適切に行使されるよう、代表取締役加藤博敏氏と社外取締役深谷弦希氏、社外取締役丹波史紀氏の3名から構成されるものとし、年1回以上開催します。当事業年度は2回開催しております。2026/03/27 16:00
当事業年度における当社の役員の報酬等の額の決定過程における取締役会の活動は、報酬委員会の答申を得たうえで、令和7年3月の取締役会にて役員報酬額につき決定いたしました。
なお、当社の役員の報酬等には業績連動報酬は含まれておりませんので、該当事項はありません。 - #4 指標及び目標(連結)
- 標及び目標
当社グループの人材戦略の推進にあたっては人的資本ROIを重要視しており、令和7年12月期の実績は、11.7%となり、前連結会計年度と比較して5.2ポイントの上昇となりました。なお、人的資本ROI=調整後営業利益÷人的資本コストとして算出しております。調整後営業利益は、営業利益から一時的要因を排除した事業の業績を測る利益指標です。人的資本コストとは、従業員の給与や賞与、法定福利費、福利厚生費、その他役員報酬等などを含んだ費用の合計です。
当社は人的資本に適切に投資を行い、そのリターンとしての組織成果を高めることが重要であるという考えのもと、投資とリターンのバランスを目指した経営を行ってまいります。令和8年12月期においては、人的資本に対し適切に投資を行い、令和7年12月期の実績を超える水準を目指してまいります。2026/03/27 16:00