テー・オー・ダブリュー(4767)の建物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2008年6月30日
- 2662万
- 2009年6月30日 +202.57%
- 8055万
- 2010年6月30日 -15.27%
- 6825万
- 2011年6月30日 -14.49%
- 5836万
- 2012年6月30日 -14.3%
- 5002万
- 2013年6月30日 -14.59%
- 4272万
- 2014年6月30日 -13.22%
- 3707万
- 2015年6月30日 -9.51%
- 3355万
- 2016年6月30日 -13.66%
- 2896万
- 2017年6月30日 +8.95%
- 3156万
- 2018年6月30日 +1.95%
- 3217万
- 2019年6月30日 +6.17%
- 3416万
- 2020年6月30日 +160.03%
- 8883万
- 2021年6月30日 +49.3%
- 1億3262万
- 2022年6月30日 -8.98%
- 1億2072万
- 2023年6月30日 -14.47%
- 1億325万
- 2024年6月30日 -2.02%
- 1億117万
- 2025年6月30日 +9.96%
- 1億1124万
個別
- 2008年6月30日
- 2591万
- 2009年6月30日 +177.51%
- 7191万
- 2010年6月30日 -15.32%
- 6089万
- 2011年6月30日 -14.2%
- 5225万
- 2012年6月30日 -13.75%
- 4506万
- 2013年6月30日 -14.34%
- 3860万
- 2014年6月30日 -12.83%
- 3365万
- 2015年6月30日 -8.75%
- 3070万
- 2016年6月30日 -13.36%
- 2660万
- 2017年6月30日 +11.24%
- 2959万
- 2018年6月30日 -15.26%
- 2508万
- 2019年6月30日 -3.36%
- 2423万
- 2020年6月30日 +208.86%
- 7486万
- 2021年6月30日 +55.53%
- 1億1643万
- 2022年6月30日 -8.9%
- 1億606万
- 2023年6月30日 -15.01%
- 9014万
- 2024年6月30日 +2.6%
- 9248万
- 2025年6月30日 +11.26%
- 1億289万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降
取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~15年
工具、器具及び備品 3~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法であります。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/09/24 10:30 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/09/24 10:30
前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 建物 3,121千円 3,251千円 工具、器具及び備品 322 32 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2025/09/24 10:30
定率法。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降
取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/09/24 10:30
定率法。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。