有価証券報告書-第28期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 5～15年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアついては、社内における見込利用可能期間(主として2年から5年)に基づいております。