ガーラ（4777）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -4億5996万
- 2010年9月30日 -36.61%
- -6億2834万
- 2010年12月31日
- -5億9966万
- 2011年3月31日
- -4億2282万
- 2011年6月30日
- 542万
- 2011年9月30日
- -4億3447万
- 2011年12月31日 -11.04%
- -4億8242万
- 2012年3月31日 -29.39%
- -6億2420万
- 2012年6月30日
- -1311万
- 2012年9月30日 -999.99%
- -3億2577万
- 2012年12月31日 -53.12%
- -4億9882万
- 2013年3月31日 -319.25%
- -20億9128万
- 2013年6月30日
- -1億5023万
- 2013年9月30日 -57.2%
- -2億3617万
- 2013年12月31日 -56.31%
- -3億6915万
- 2014年3月31日
- -3億6145万
- 2014年6月30日
- -9201万
- 2014年9月30日 -55.18%
- -1億4279万
- 2014年12月31日 -72.59%
- -2億4643万
- 2015年3月31日 -28.16%
- -3億1582万
- 2015年6月30日
- -2億3802万
- 2015年9月30日 -30.31%
- -3億1017万
- 2015年12月31日 -34.61%
- -4億1753万
- 2016年3月31日 -10.72%
- -4億6229万
- 2016年6月30日
- -1億4772万
- 2016年9月30日 -80.14%
- -2億6612万
- 2016年12月31日 -39.08%
- -3億7012万
- 2017年3月31日 -14.94%
- -4億2541万
- 2017年6月30日
- -7528万
- 2017年9月30日 -136.75%
- -1億7823万
- 2017年12月31日 -29.06%
- -2億3003万
- 2018年3月31日 -56.59%
- -3億6021万
- 2018年6月30日
- -8003万
- 2018年9月30日 -70.23%
- -1億3625万
- 2018年12月31日 -35.66%
- -1億8484万
- 2019年3月31日 -59.31%
- -2億9446万
- 2019年6月30日
- -7325万
- 2019年9月30日 -109.06%
- -1億5314万
- 2019年12月31日 -48.91%
- -2億2804万
- 2020年3月31日 -80.22%
- -4億1097万
- 2020年6月30日
- -8592万
- 2020年9月30日 -94.89%
- -1億6746万
- 2020年12月31日
- -1億2131万
- 2021年3月31日
- 1億9966万
- 2021年6月30日
- -1億8093万
- 2021年9月30日 -55.37%
- -2億8111万
- 2021年12月31日 -10.41%
- -3億1037万
- 2022年3月31日
- -2億6098万
- 2022年6月30日
- 7557万
- 2022年7月31日 -0.76%
- 7500万
- 2022年9月30日 +232.33%
- 2億4924万
- 2022年12月31日 +12.94%
- 2億8149万
- 2023年3月31日 +81.66%
- 5億1137万
- 2023年6月30日 -93.5%
- 3323万
- 2023年9月30日
- -3681万
- 2023年12月31日 -580.81%
- -2億5062万
- 2024年3月31日
- -7286万
- 2024年6月30日
- 702万
- 2024年9月30日
- -1億8649万
- 2024年12月31日 -302.23%
- -7億5014万
- 2025年3月31日
- -1億8082万
- 2025年6月30日 -86.05%
- -3億3643万
- 2025年9月30日 -8.17%
- -3億6391万
- 2025年12月31日 -122.64%
- -8億1021万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/30 16:07
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/03/30 16:07
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
