ガーラ（4777）の退職給付に係る負債の推移 - 四半期
連結
- 2014年3月31日
- 6912万
- 2014年6月30日 +9.81%
- 7590万
- 2014年9月30日 -0.4%
- 7559万
- 2014年12月31日 +16.55%
- 8810万
- 2015年3月31日 -10.36%
- 7897万
- 2015年6月30日 +8.46%
- 8565万
- 2015年9月30日 -0.81%
- 8496万
- 2015年12月31日 +7.09%
- 9098万
- 2016年3月31日 -3.62%
- 8768万
- 2016年6月30日 -3.13%
- 8493万
- 2016年9月30日 +8.04%
- 9176万
- 2016年12月31日 +11.22%
- 1億206万
- 2017年3月31日 -4.34%
- 9763万
- 2017年6月30日 +5.67%
- 1億317万
- 2017年9月30日 +8.44%
- 1億1188万
- 2017年12月31日 +15.18%
- 1億2886万
- 2018年3月31日 -3.24%
- 1億2469万
- 2018年6月30日 +4.32%
- 1億3008万
- 2018年9月30日 +8.56%
- 1億4121万
- 2018年12月31日 +3.14%
- 1億4565万
- 2019年3月31日 +14.49%
- 1億6676万
- 2019年6月30日 +0.98%
- 1億6838万
- 2019年9月30日 +0.82%
- 1億6977万
- 2019年12月31日 +10.52%
- 1億8764万
- 2020年3月31日 +0.31%
- 1億8822万
- 2020年6月30日 +4.53%
- 1億9674万
- 2020年9月30日 +2.13%
- 2億94万
- 2020年12月31日 +7.99%
- 2億1700万
- 2021年3月31日 +2.78%
- 2億2304万
- 2021年6月30日 +4.77%
- 2億3368万
- 2021年9月30日 +0.07%
- 2億3386万
- 2021年12月31日 +1.4%
- 2億3713万
- 2022年3月31日 -24.41%
- 1億7926万
- 2022年6月30日 +6.81%
- 1億9147万
- 2022年9月30日 -0.1%
- 1億9128万
- 2022年12月31日 +7.47%
- 2億557万
- 2023年3月31日 -11.05%
- 1億8286万
- 2023年6月30日 +12.17%
- 2億512万
- 2023年9月30日 +3.49%
- 2億1228万
- 2023年12月31日 +6.1%
- 2億2522万
- 2024年3月31日 +6.88%
- 2億4072万
- 2024年6月30日 +7.54%
- 2億5887万
- 2024年9月30日 -4.1%
- 2億4825万
- 2024年12月31日 +0.68%
- 2億4994万
- 2025年3月31日 -1.31%
- 2億4667万
- 2025年6月30日 +5.23%
- 2億5958万
- 2025年9月30日 +3.55%
- 2億6880万
- 2025年12月31日 -3.49%
- 2億5942万
- 2026年3月31日 -1.57%
- 2億5534万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 主な増減は、資産では、現金及び預金が133,075千円、売掛金及び契約資産が23,772千円減少した一方で、未収入金が97,357千円増加いたしました。未収入金は、主にMeta Campus事業に係るメタバースプラットフォーム構築契約によるものであります。2024/05/10 15:00
負債では、前受金が87,184千円、退職給付に係る負債が15,503千円増加した一方で、未払金が56,066千円、未払費用が27,607千円、長期前受収益が27,932千円減少いたしました。前受金は、主にMeta Campus事業に係るメタバースプラットフォーム構築契約によるものであります。
純資産では、資本剰余金が216,556千円、利益剰余金が106,327千円減少した一方で、資本金が50,477千円、非支配株主持分が300,472千円増加いたしました。資本剰余金は、主に㈱ツリーフルが2024年1月に行った第三者割当増資を当社が引受したことにより生じたものであり、利益剰余金は、親会社株主に帰属する四半期純損失の計上によるものであります。資本金は、新株予約権の行使によるものであり、非支配株主持分は、主に㈱ツリーフルが2024年1月に行った第三者割当増資による持分変動によるものであります。
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