日本ハウズイング（4781）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 3億1500万
- 2010年9月30日 +101.27%
- 6億3400万
- 2010年12月31日 +93.06%
- 12億2400万
- 2011年3月31日 +39.13%
- 17億300万
- 2011年6月30日 -76.16%
- 4億600万
- 2011年9月30日 +110.1%
- 8億5300万
- 2011年12月31日 +48.3%
- 12億6500万
- 2012年3月31日 +45.22%
- 18億3700万
- 2012年6月30日 -79.42%
- 3億7800万
- 2012年9月30日 +150.53%
- 9億4700万
- 2012年12月31日 +73.81%
- 16億4600万
- 2013年3月31日 +56.99%
- 25億8400万
- 2013年6月30日 -81.35%
- 4億8200万
- 2013年9月30日 +151.45%
- 12億1200万
- 2013年12月31日 +66.5%
- 20億1800万
- 2014年3月31日 +42.22%
- 28億7000万
- 2014年6月30日 -84.22%
- 4億5300万
- 2014年9月30日 +132.23%
- 10億5200万
- 2014年12月31日 +73.95%
- 18億3000万
- 2015年3月31日 +76.39%
- 32億2800万
- 2015年6月30日 -86.34%
- 4億4100万
- 2015年9月30日 +218.59%
- 14億500万
- 2015年12月31日 +72.46%
- 24億2300万
- 2016年3月31日 +31.78%
- 31億9300万
- 2016年6月30日 -90.51%
- 3億300万
- 2016年9月30日 +167.99%
- 8億1200万
- 2016年12月31日 +93.35%
- 15億7000万
- 2017年3月31日 +100.57%
- 31億4900万
- 2017年6月30日 -92.82%
- 2億2600万
- 2017年9月30日 +306.64%
- 9億1900万
- 2017年12月31日 +109.25%
- 19億2300万
- 2018年3月31日 +90.54%
- 36億6400万
- 2018年6月30日
- -9700万
- 2018年9月30日
- 8億100万
- 2018年12月31日 +152.31%
- 20億2100万
- 2019年3月31日 +69.97%
- 34億3500万
- 2019年6月30日 -86.78%
- 4億5400万
- 2019年9月30日 +274.67%
- 17億100万
- 2019年12月31日 +52.5%
- 25億9400万
- 2020年3月31日 +52.7%
- 39億6100万
- 2020年6月30日 -94.34%
- 2億2400万
- 2020年9月30日 +517.41%
- 13億8300万
- 2020年12月31日 +76.36%
- 24億3900万
- 2021年3月31日 +82.53%
- 44億5200万
- 2021年6月30日 -80.39%
- 8億7300万
- 2021年9月30日 +133.91%
- 20億4200万
- 2021年12月31日 +68.02%
- 34億3100万
- 2022年3月31日 +50.74%
- 51億7200万
- 2022年6月30日 -81.09%
- 9億7800万
- 2022年9月30日 +153.27%
- 24億7700万
- 2022年12月31日 +54.38%
- 38億2400万
- 2023年3月31日 +41.32%
- 54億400万
- 2023年6月30日 -84.1%
- 8億5900万
- 2023年9月30日 +107.1%
- 17億7900万
- 2023年12月31日 +27.21%
- 22億6300万
- 2024年3月31日 -30.89%
- 15億6400万
- 2024年6月30日 -19.37%
- 12億6100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/06/27 15:57
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2024/06/27 15:57
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
