ネクストウェア（4814）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1億1377万
- 2010年9月30日 -101.95%
- -2億2976万
- 2010年12月31日 -11.18%
- -2億5544万
- 2011年3月31日
- -2億3738万
- 2011年6月30日
- -7636万
- 2011年9月30日
- -4846万
- 2011年12月31日 -46.77%
- -7112万
- 2012年3月31日
- -2635万
- 2012年6月30日 -150.32%
- -6596万
- 2012年9月30日 -28.96%
- -8506万
- 2012年12月31日 -58.68%
- -1億3497万
- 2013年3月31日
- -3443万
- 2013年6月30日
- -2887万
- 2013年9月30日 -124.54%
- -6483万
- 2013年12月31日 -28.2%
- -8312万
- 2014年3月31日
- -3063万
- 2014年6月30日 -146.49%
- -7550万
- 2014年9月30日 -66.65%
- -1億2583万
- 2014年12月31日 -45.14%
- -1億8263万
- 2015年3月31日 -44.54%
- -2億6397万
- 2015年6月30日
- -4398万
- 2015年9月30日 -8.69%
- -4780万
- 2015年12月31日
- -3918万
- 2016年3月31日
- 3417万
- 2016年6月30日
- -5361万
- 2016年9月30日
- -5257万
- 2016年12月31日
- -5177万
- 2017年3月31日
- 498万
- 2017年6月30日
- -3007万
- 2017年9月30日
- -1124万
- 2017年12月31日 -408.43%
- -5715万
- 2018年3月31日
- 1270万
- 2018年6月30日
- -6174万
- 2018年9月30日
- -3972万
- 2018年12月31日
- -3053万
- 2019年3月31日
- 547万
- 2019年6月30日
- -1億3906万
- 2019年9月30日 -2.78%
- -1億4292万
- 2019年12月31日 -41.6%
- -2億238万
- 2020年3月31日
- -1億5652万
- 2020年6月30日
- -5104万
- 2020年9月30日 -132.57%
- -1億1870万
- 2020年12月31日
- -1億1370万
- 2021年3月31日
- 2437万
- 2021年6月30日
- -1264万
- 2021年9月30日
- 7億1279万
- 2021年12月31日 +0.43%
- 7億1584万
- 2022年3月31日 -4.08%
- 6億8666万
- 2022年6月30日
- -3685万
- 2022年9月30日
- -2443万
- 2022年12月31日
- -2422万
- 2023年3月31日
- 1165万
- 2023年6月30日
- -1億416万
- 2023年9月30日 -35.6%
- -1億4125万
- 2023年12月31日 -2.88%
- -1億4531万
- 2024年3月31日 -11.31%
- -1億6174万
- 2024年6月30日
- -8870万
- 2024年9月30日 -58.95%
- -1億4100万
- 2024年12月31日
- -1億3717万
- 2025年3月31日
- -1億594万
- 2025年9月30日 -4.01%
- -1億1019万
- 2025年12月31日 -37.23%
- -1億5122万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/30 16:46
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
