#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: (2) 無形固定資産
ソフトウエアであります。
2.リース資産の減価償却の方法
2016/04/14 15:02
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
平成19年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法、その他の資産は定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～50年
工具、器具及び備品 3～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法2016/04/14 15:02
#3 減損損失に関する注記（連結）: 当社グループは単一事業であることから、事業用資産については、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として当社および連結子会社の各社それぞれを1つの単位によりグルーピングを行っております。ただし、独立したキャッシュ・フローを生み出す事業用資産がある場合には、単独でグルーピングを行っております。
事業用資産のソフトウエアの一部については、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、回収可能価額をゼロとして帳簿価額全額を減額し、当該減少額(4,636千円)を減損損失として計上しております。
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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: ロ無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
ハリース資産
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